百日ぜき、２０００年以降最多

しつこいせきが続く「百日ぜき」の患者報告が増えており、今年１―３月の累計は、比較が可能な２０００年以降で最多となったことが、国立感染症研究所の１６日までのまとめで分かった。特に成人患者の増加が目立ち、全体の４割近くを占めた。専門家は乳幼児期に受けたワクチンの効果が減衰したためではないかとみている。成人は典型的な発作症状がなく、見逃される例も多いとされる。感染研は「放っておくと感染を拡大させるため、激しく治りにくいせきなどの症状が出たら早く受診を」と呼び掛けている。３月３０日までの約３ヵ月間に、全国約３０００ヵ所の小児科から報告された患者数は計８５１人。この規模の調査が定着した２０００年以降、最多だった同年の同じ時期までの累計（計６８９人）を上回った。都道府県別では千葉１５０人、福岡７０人、大阪６９人、広島５８人、愛知５６人など、大都市圏で多い。（平成20年4月16日　日本経済新聞）

百日ぜき患者倍増　

激しいせきが続く百日ぜきの患者が、今年は過去１０年間で最も速いペースで増加していることが、国立感染症研究所感染症情報センターの調べでわかった。国内の小児科３０００か所からの報告によると、今年に入って確認された患者は６６４人（３月１６日現在）で、昨年同期（３３１人）の約２倍。大人も含めた全体の患者数も急増しているとみられ、同センターでは注意を呼びかけている。百日ぜきは、春から夏にかけてが流行のシーズン。風邪に似た症状で始まり、大人の場合は長引く激しいせきのほかは、比較的症状が軽いのが特徴だ。このため、発症に気づかないケースも珍しくない。しかし、大人が感染源となって、ワクチンを接種していない乳幼児に感染すると、肺炎のほか、手足のまひ、目や耳の障害などの後遺症が残る例がある。このうち０．２～０．６％の乳幼児は死亡するとされる。国内では、生後３か月以降に計４回のワクチン定期接種の機会があるが、ワクチン効果は年月がたつにつれ減少するため、大人がかかるケースが近年増加。現在では、小児科からの報告でも２０歳以上の症例が３割以上を占める。同センターでは「乳幼児は早めにワクチンを受け、大人も、せきが長引けば病院を受診してほしい」と話している。（平成20年3月30日　読売新聞）

視力１．０未満、小学生の３割

視力が「１・０未満」の子供が、小学校で３割近く、中学校では２人に１人に上ることがわかった。子供の視力低下は２０年以上続いており、「テレビゲームやパソコンの影響ではないか」とみている。　調査は、今年４～６月に健康診断を受けた全国の幼稚園児と小中学生、高校生から、計約３３６万人分を抽出して集計した。　それによると、視力が「１・０未満」の小学生の割合は、昨年度比０・７ポイント増の２７・２％。視力が調査項目に加わった１９７９年度以降で最も高くなった。７９年度は１７・９％だった。「０・３未満」の小学生も６・１％と、やはり過去最高。７９年度の２・７％の２倍以上の割合になった。同じ傾向は中学生でも見られ、「１・０未満」は昨年度比２・３ポイント増の５０・１％で、「０・３未満」は同０・７ポイント増の２０・４％。　７９年度は、「１・０未満」が３５・２％、「０・３未満」が１３・１％だった。文科省では、小型ゲーム機や携帯電話の普及も視力低下の要因になったとみている。幼稚園児の「１・０未満」は２４・０％、高校生は５８・７％だった。一方、ぜんそくの子供は、幼稚園で２・４％（昨年度比０・８ポイント増）、小学校で３・８％（同０・５ポイント増）、中学で３・０％（同０・３ポイント増）で、いずれも過去最高を更新。また、今年度から新たに調査項目に加わったアトピー性皮膚炎の子供は、幼稚園で３・８％、小学校で３・６％、中学で２・８％、高校で２・２％だった。（平成18年12月2２日　読売新聞）

寝過ぎの高校生は持久力が劣る　

１日８時間以上睡眠をとる高校生は、６時間未満の人より持久力で劣る傾向がある。文部科学省が公表した２００５年度の体力・運動能力調査で、こんな結果が出た。持久力と生活習慣との関係では、朝食抜きやテレビの見過ぎも影響する。６～１７歳については持久力をみるため、２０メートル区間を徐々にペースを速めながら走って折り返せた回数と、睡眠時間などとの相関関係を分析した。その結果、睡眠時間が「８時間以上」と答えた高校生（１５～１７歳）は男女とも、「６時間未満」の高校生より回数が少なかった。その差は１５歳男子と１６歳女子で約１３回だった。一方、小学生（６～１１歳）は男女とも「８時間以上」の方が好成績で、中学生（１２～１４歳）もほぼ同じ傾向だった。朝食については男女とも、「毎日食べない」と答えた方が「毎日食べる」より回数が少なかった。ただし、その差は７歳男子で約３回、１２歳男子で約１１回なのに対し、１５歳男子では２０回強と年齢が上がるにつれて開きが大きくなっていた。テレビゲームを含めたテレビの視聴時間との関係でも同様で、１７歳男子では「３時間以上」と答えた方が「１時間未満」より約１４回少なかった。調査・分析に携わった順天堂大の内藤久士・助教授は「寝過ぎやテレビの見過ぎが直接の要因というよりも、そうした子供たちには規則正しい生活習慣が確立されていないからではないか」と分析している。このほか、青少年層全体（６～１９歳）では、走る・跳ぶ・投げるの基礎的な運動能力と握力で、８５年前後から続く低下傾向は今回も変わらなかった。　一方、２０～６４歳の成年層は、敏捷（びんしょう）性をみる反復横跳びが緩やかに向上、全身持久力をみる急歩は低下した。（平成18年10月10日　朝日新聞）

早食いの子、肥満度が高い　

食べ物を早食いする子供は、ゆっくり食べる子供に比べて肥満度が高いことが、東京歯科大の研究で明らかになった。研究グループは５年前、早食いするサラリーマンほど肥満度が高いとする調査結果を公表していたが、小学生でも同様の傾向があることが浮き彫りになった。調査は食生活が激変しているとされる沖縄県八重山地区の小学５年生２５６人（男子１３７人、女子１１９人）を対象に、食生活など生活習慣を尋ねるとともに、身長と体重を測定。子供の肥満度の指標であるローレル指数（標準は１１６～１４４）を使って、双方の関係を調べた。その結果、他人よりも食べるのが「はやい」と答えた子供の肥満度は平均１４１で、標準でも太り気味に近かった。一方、「ゆっくり」と答えた子供は平均１２５だった。また、一口で食べる量が「多い」と答えた子供の肥満度は平均１３９で、「少ない」と答えた子供の平均１２９よりも高かった。（平成18年10月7日　読売新聞）

カルシウム多量に取ると大腸がんリスク３割減　

牛乳や小魚に含まれるカルシウムを毎日たくさん取ると、大腸がんになる危険性が約30％低下することが九州大学と国立国際医療センター研究所の大規模な疫学調査で分かった。大腸がんは欧米型の食生活が浸透し国内でも患者が急増、毎年約9万人が発病し、約4万人が死亡する。がんの部位別死亡数で見ると女性でトップ、男性だと第4 位。明確な予防効果が確認された食物はこれまでなかった。調査は2000年から03年にかけ、福岡市と近郊にある８病院に入院中の大腸がん患者840人と同地域で暮らす健康な住民833人を対象に実施した。普段食べている食品の種類と量を聞き取り、カルシウムやそのほかの栄養素の摂取量と大腸がんとの関係を調べた。（平成18年9月23日　日本経済新聞）

注射嫌いの子も大丈夫、鼻からワクチン　

注射が嫌いな子どもには鼻にひと吹き。東京大学医科学研究所の清野宏教授らがインフルエンザなどのワクチンを鼻から簡単に投与できる技術を開発した。液を鼻の中に吹きつけたり垂らしたりするだけで済む。動物実験に成功、5年後の実用化を目指す。一般にワクチンは注射でないと病気の発症を抑える免疫の抗体が十分できないため、他の投与法は難しい。新技術は、抗体ができにくい半面、副作用の心配が少ない利点がある不活化ワクチンというタイプで可能にしたのが特徴だ。（平成18年9月１６日　日本経済新聞）

学習は午前中に、記憶妨げる物質の発生が少い　

北海道大の伊藤悦朗客員研究員らが貝を使って学習の実験をした結果、記憶形成を妨げるタンパク質は午後よりも午前中の方が少ないことが分かった。伊藤研究員はこのタンパク質は人間にもある。午前中の学習は記憶形成を妨げるタンパク質を減らすのに効果が期待できると話している。実験では脳の神経細胞数が人間に比べ数十万分の1と単純で解析しやすいヨーロッパモノアラガイを使用。記憶形成にかかわることが知られるタンパク質が学習でどのように変化するかを調べた。実験は午前と午後に分け、それぞれ約80匹の貝を使用した。好物の砂糖水と苦手な塩化カリウムを15秒間隔で交互に10回繰り返し与えた後に砂糖水を与えた。その結果、午前中に実験した貝のすべてが次に塩化カリウムが与えられることを学習して何も口にしなくなった。午後に実験した貝で口に入れなくなったのは7、8割だった。（平成18年9月１６日　日本経済新聞）

拒食症の小児、２６人死亡

病院の小児科を受診した拒食症（神経性無食欲症）の患者が昨年は９４４人おり、過去に衰弱や自殺などで２６人が死亡している。調査を担当した宮本信也筑波大教授は「かなり多く驚いた。受診者数も多いと言える。　予防のための健康教育が必要だ」としている。拒食症は、重度の体重減少に、体重が増えることへの恐怖などの精神症状が伴い、小学生の患者など低年齢化が進んでいるという。調査は、総合病院など小児科医を育成するための小児科研修病院５６９施設を対象に実施、２９４施設が回答した。昨年受診した拒食症患者は、初診が３５８人、再診が５８６人の計９４４人だった。「これまでに拒食症の死亡例の経験がある」と答えたのは２４施設で、計２６人。死因は衰弱や致命的な不整脈、心不全、自殺などだった。また、低身長や脳の委縮などの後遺症の恐れもある初潮前の女児患者は、過去に３８６人が確認された。病院側が苦慮している点は、鼻に入れた管や点滴による強制栄養療法を実施するかどうかの判断や、患者が隠れて嘔吐するなどの問題行動であることも分かった。今回の調査では、受診者、死亡者の年齢や性別は調べておらず、学会は発症のきっかけや治療経過、死亡の詳細について２次調査を近く始める。（平成18年9月１９日　中国新聞）

筋肉の数に個人差、大阪外大助教授が調査

トレーニングで筋肉は鍛えられるが、筋肉の数や付き方は、個人によって生まれつきかなり異なることが、大阪外国語大の研究でわかった。筋肉を詳しく調べることで、天性のスポーツエリートの発掘に役立ちそうだ。　例えば"力こぶ"は上腕二頭筋の名前の通り、二つの筋肉で構成されるのが一般的だが、分析では三つある人が１４～２０％、四つある人が１～４％いた。こうした特徴を持つ人は、ひじや指の筋肉の数も多くなるなど、特徴が１か所にとどまらない傾向があった。筋肉にかかる力に耐えるため、こうした特徴が現れるとみられるが、腕、指の筋肉が多いと、柔道などで、相手の動きを押さえる引き手に有効だと考えられる。また、太ももの裏側のハムストリングスは、筋肉がＹ字状にくっつくが、この位置や長さにも個人差があり、ひざや腰の動きの差につながっているとみられた。一方、アキレス腱の筋組織が、かかとの骨までついている人とついていない人がおり、体操選手のゆか運動での瞬発力や、けがに対する強さなどに関与しているとみられる。（平成１８年８月２６日　読売新聞）

中・高生の２３％が不眠

中学・高校生の４人に１人が不眠を訴えていることが、日本大医学部の研究で分かった。１０万人規模の調査で思春期の子どもの不眠の実態が明らかになるのは初めてで、不眠の割合は大人を上回った。２００４年１２月～２００５年１月に、全国の中学１３１校、高校１０９校を無作為に抽出し、在校生に睡眠状況や生活習慣、精神的健康度を質問した。不眠としたのは（１）なかなか寝付けない「入眠障害」（２）夜中に目が覚める「夜間覚醒（かくせい）」（３）朝早く目覚めて再び眠るのが難しい「早朝覚醒」のうち一つ以上が当てはまった場合で、入眠障害は１４・８％で、成人の８・３％より６・５ポイントも高い。逆に、夜間覚醒は１１・３％（成人１５％）、早朝覚醒は５・５％（同８％）で、成人より低かった。（平成１８年６月３０日毎日新聞）

赤ちゃんのアレルギー性鼻炎、親の喫煙でリスク３倍

煙の漂う室内で育った赤ちゃんは、親がアレルギー体質だった場合、１歳までにアレルギー性鼻炎を発症する割合が３倍に増えることが、米シンシナティ大の研究で分かった。調査の対象としたのは、親がアレルギー体質の乳児６３３人。喫煙状況も含めて各家庭の室内環境などを調べ、１歳までに表れた呼吸器系症状との関連を分析した。その結果、室内での１日の喫煙本数が２０本以上という家庭の乳児は、家族が全くたばこを吸わない家庭の乳児に比べて鼻炎の発症が倍増、特にアレルギー性鼻炎の発症は３倍に上った。なお、今回の調査では、兄や姉が多いほど、鼻炎の発症が減る傾向がみられたという。これまでも、細菌などに感染する機会が増えると、アレルギーを抑える免疫細胞が活発になるという説が唱えられてきたが、「兄や姉の効果を０歳児で確認したのは初めて」としている。（平成１８年５月１８日　読売新聞）

子どもの救急　http://www.kodomo-qq.jp

夜間や休日の診療時間外に病院で受診するかどうかの判断の参考になる「こどもの救急」というホームページを、日本小児科学会が開設した。小児医療を担ってきた同学会の「公式」サイトとして、最新の知見を更新するなど内容の充実を図る予定で、小さい子どもを持つ家族の強い味方になりそうだ。生後１カ月から６歳までが対象。発熱、けいれん・ふるえ、吐き気、下痢、誤飲など１９の「気になる症状」から選択し、どんな状況かあてはまる項目をチェックすると、救急車をすぐに呼ぶべきか、タクシーなどで病院に行くべきか、準備するものや医師に伝えるべき項目、注意事項などが示される。家で様子を見る場合も、看護のポイントや控えるべき薬剤などがわかる。例えば、「誤飲」は吐かせてはいけない場合や牛乳を飲ませてはいけない場合があり、対応の仕方を細かく示した。病気ごとの皮膚のブツブツの様子や、健康な便の見分け方なども写真でわかりやすい。小児救急の現場では過酷な労働環境が指摘されている。厚生労働省研究班の調査（０４年）では、時間外受診が増えているが、２８％が受診不要だった。同学会理事の中澤誠・東京女子医大教授は「急いで病院に行くべきか迷う時に、家族が判断をする上での目安にしていただきたい。緊急時は混乱する場合もあるので、ふだんも見ていただければ」と話す。（平成18年1月30日　朝日新聞）

足の付け根圧迫、１日１キロ歩けば筋力アップ

足の付け根をベルトで圧迫（加圧）し、１日わずか１キロ・メートルほど歩くだけで、３週間後には足腰の筋力が１０％も上昇することが、東京大学の身体運動科学の研究でわかった。高齢者の効率的なトレーニングとして期待できそう。米国応用生理学誌２月号に掲載される。加圧によるトレーニング法開発者の佐藤義昭氏らとの共同研究で、教授らは大学生１８人を２グループに分けた。一方は、足の付け根を幅５センチほどのベルトで圧迫し血流を制限した状態で、もう一方は何も付けずに、休憩をはさみながら１０分程度、毎日２回歩いた。歩行は大またで、時速約３キロ・メートルのゆっくりしたペース。３週間後、ベルトを締めたグループの太ももの周囲は２センチ増加。太ももの筋肉量、筋力はそれぞれ６％、１０％増加した。血液を調べると、運動の強度に比例して増える成長ホルモン量が、血液１ミリ・リットル当たり１ナノ・グラムから１３ナノ・グラムに上昇。激しいトレーニング後の成長ホルモン量の３０ナノ・グラムと比較して極めて効率的であることが確認された。安部教授は「５０歳を超えると足の筋力は若者と比べ３０％以上減る。筋力を維持するには、強い負荷をかけて鍛えるのが一般的だが、加圧トレーニングならその必要がない」と話している。（平成18年1月11日　読売新聞）

小学生のアトピー、昼休みシャワーで改善

アトピー性皮膚炎の小学生に学校の昼休みに数分のシャワーを続けてもらったところ、症状が大幅に改善したことが厚生労働省研究班の調査でわかった。アトピー性皮膚炎は１０数％の小学生が悩んでいる。体育などで汗やほこりが皮膚に付いて、刺激でかゆみが増し、繰り返しひっかくことも悪化の原因の一つと考えられている。そこで、昨年と今年、症状が悪化しがちな６～７月の６週間に、群馬県内の小学校７校の協力を得て、アトピー性皮膚炎の児童延べ５３人（平均８．８歳）を対象に、平日の昼休みに３～５分ほど温水のシャワーを学校で浴びてもらい、効果を調べた。いずれも症状が安定している児童で、期間中は治療内容を変更しなかった。全身を２５の部分に分け、場所ごとに強い症状は２点、弱い症状は１点、症状なしは０点と、計５０点満点で評価したところ、全員が改善し、シャワー実施前は平均１１．２点だったのが６週間後には４．０点と、７．２点も症状が軽くなった。（平成１７年１１月２０日　朝日新聞）

片頭痛、中学生の５％
　
中学生の２０人に１人程度が、頭がずきずきと痛む「片頭痛」を認めることを名古屋市立大小児科グループがまとめた。大人よりやや少なめだが、周囲の理解不足から「仮病」と誤解されることもある。的確な診断と治療が行われなければ学業にも支障が出ると、専門家は指摘している。愛知県春日井市の中学生６８６９人（１３～１５歳）を対象にアンケートし、６４７２人（男子３３４６人、女子３１２６人）から回答を得た。頭痛発作が１～７２時間続く、ずきずきと痛む、吐き気や光過敏があるなど、片頭痛の国際診断基準に当てはまったのは、男子３．３％、女子６．５％で、全体の４．８％だった。頭痛の継続時間は、過半数が１～４時間未満。吐き気やめまい、耳鳴りなどを伴うことが多く、起こりやすいのは「睡眠不足のとき」や「ストレスがたまったとき」との答えが目立った。大人の片頭痛持ちは男性３．６％、女性１３％で、全体の８・４％との報告がある。今回の結果はこれよりもやや低率だが、調査を担当した安藤直樹医師は「日本人は痛みを我慢させがちな上、子どもの頭痛があまり知られていないため、『仮病』だと思われることもある。それがストレスになり、学校生活に支障が出る可能性もある」と指摘する。藤田光江・筑波学園病院小児科診療部長は「子どもの頭痛は大人より軽いことが多く、痛みが始まって鎮痛剤をすぐ飲めば抑えられる。家族に片頭痛を持つ人がいる場合が７割を占めるので、心当たりがある場合は受診を」という。（平成１７年１０月１２日　朝日新聞）

ディーゼル排ガス、胎児に影響、自閉症発症の可能性

ディーゼル自動車の排ガスを妊娠中のマウスに吸わせると、生まれた子供の小脳にある神経細胞「プルキンエ細胞」が消失して少なくなることが、東京理科大の研究で分かった。自閉症では小脳にプルキンエ細胞の減少が見られることよい、ディーゼル排ガスが自閉症の発症につながる可能性がある。研究グループは、妊娠中のマウスに、大都市の重汚染地域の２倍の濃度に相当する１立方メートル当たり０．３ミリグラムの濃度のディーゼル排ガスを、１日１２時間、約３週間浴びせた後に生まれた子マウスと、きれいな空気の下で生まれた子マウスの小脳をそれぞれ２０匹ずつ調べた。その結果、細胞を自ら殺す「アポトーシス」と呼ばれる状態になったプルキンエ細胞の割合は、ディーゼル排ガスを浴びた親マウスから生まれた子マウスが５７．５％だったのに対し、きれいな空気の下で生まれた子マウスは２．４％だった。また、雄は雌に比べ、この割合が高かった。人間の自閉症発症率は男性が女性より高い傾向がある。さらに、プルキンエ細胞の数も、排ガスを浴びたマウスから生まれた子マウスに比べ、きれいな空気下で生まれた子マウスは約１．７倍と多かった。菅又昌雄・栃木臨床病理研究所長は「プルキンエ細胞の消失などは、精神神経疾患につながる可能性がある。ヒトはマウスに比べ胎盤にある"フィルター"の数が少ないため、ディーゼル排ガスの影響を受けやすいと考えられる。現在、防御方法を研究中だ」と話している。（平成１７年９月２２日　読売新聞）

中学生の７％が外反母趾を発生
　
中学生の外反母趾の割合は約７％で、「予備軍」も含めると女子は全体の６割で１０年前の２倍以上に増えている。そんな結果が埼玉県立小児医療センターの調査で出た。男子でも患者や予備軍が約４倍の５割と急増。車社会の影響などで、子どもの足の運動能力が低下しているのが最も関係しているのだろうと、推測している。県内の同じ中学校で、９３年に男女８４６人、０３年に２８７人から足形をとって、足の親指の曲がり具合（外反角）などを比べた。その結果、女子では、外反母趾と定義した「外反角３０度以上」が、９３年には１．３％、２０～３０度の「予備軍」を合わせると２７．３％だった。それが０３年には、３０度以上が８．０％、予備軍も含めると６１．１％に。男子は９３年は３０度以上は０．２％、予備軍を合わせると１２．８％だったのが、０３年にはそれぞれ６．７％、４９．１％と急増していた。窮屈な靴で足を締め付けることや、指が曲がりやすい体質、小さい頃からの運動不足により足が扁平足になり内側に力がかかって外反母趾になりやすいことが考えられる。（平成１７年８月２４日　朝日新聞）

若い女性の骨を強くするのはビタミンＤと運動が大切

食事によるビタミンＤの摂取量を増やし、歩行数を増やすことが、血中ビタミンＤの濃度を上げ、さらには骨密度を高めることが、東京女子医科大学医学部の調査でわかった。骨密度は加齢とともに生理的に低下し、特に閉経後はエストロゲンの減少で、骨密度は顕著に低くなる。このため若い頃に骨密度を上げておくことが、将来の骨粗鬆症を予防するといわれている。対象は19～25歳の健康な女性293人。採血サンプルからは25OH-ビタミンＤを測定し、日常活動をライフコーダー（生活習慣記録機）や質問表で記録、さらに食行動を自記式質問表を用いて分析した。この結果、ライフコーダーによる総エネルギーは平均1819Kcal、運動のみのエネルギーは221Kcal、歩行数は8810歩だった。また血中ビタミンＤ量との関係を調べると、運動エネルギーと歩行数は正の相関を示し、逆にテレビ鑑賞やゲーム時間などエネルギー消費が極めて低い運動とは負の相関を示した。また食事からのビタミンＤの摂取量と血中ビタミンＤ量は相関しており、ビタミンＤの摂取量と歩行数には相加的な効果もあったという。このことから、血中のビタミンＤを高濃度に保つには、食事によるビタミンＤの摂取と歩行数を増やすことが若い女性においても必要。（平成１７年７月２７日　medwave）

受動喫煙で子供の成績低下

受動喫煙の機会が多いと、子供の読解や算数の成績が悪いとの研究を、米シンシナティ子供病院がまとめた。受動喫煙の子供の健康への害は知られているが、知的能力への影響ははっきりしていなかった。今回の研究で、子供がさらされるニコチンが低濃度でも危険なことも示された。研究は、過去に米政府が全米で実施した健康調査の被験者になった6―16歳の子供で、たばこを吸わない約4400人が対象。ニコチンが分解されてできる「コチニン」という物質の血液中の量を測ったうえで読解、算数（数学）、論理的思考力、短期記憶力をテストした結果、人種や性差、経済状態などによる差を考慮しても、コチニン濃度が高いと読解、算数、論理的思考力の点数が低いことが判明。しかも、濃度が極めて低くても関連ははっきりしていた。（平成１７年１月４日　日本経済新聞）

早食い、「肥満の元」

国立健康・栄養研究所が全国の女子大生を対象に実施した大規模調査で、早食いの人ほど太っている傾向があることが明らかになった。とても速く食べる人は、とても遅く食べる人より平均５キロ以上、体重が重かった。「早食いは肥満の元」という言い伝えが実証される結果となった。調査は９７年に全国２２大学の１８歳の女子大生を対象に実施した。食べる速さのほか、身長・体重、食事の内容、生活習慣について聞いた。回答した１７４４人のうち、摂取カロリーが過多や過少な人、生活習慣についての回答が不十分な人を除く１６９５人分のデータを数年がかりで解析した。食べる速さは「とても遅い」「比較的遅い」「普通」「比較的速い」「とても速い」の５段階で、自己申告してもらった。申告の確からしさを調べるため、１大学（２２２人）で友人にも評価してもらったところ、９割以上が本人の申告とほぼ一致した。解析の結果、身長と食べる速さとの相関関係がなかった一方、「とても速い」と答えた人の平均体重は５５・４キロ、「とても遅い」は４９・６キロで、５・８キロの差があった。体重（キロ）を身長（メートル）の２乗で割った体格指数ＢＭＩは「とても速い」が２２・０、「とても遅い」が１９・６で、ゆっくり食べる人ほどやせている傾向があった。１日当たりの摂取カロリーは早食いの人ほど多く、摂取カロリー当たりの食物繊維の量は遅食いの人ほど多かった。また、早食いの人ほどダイエットに取り組んだ経験のある割合が高かった。（平成１６年８月２３日　毎日新聞）

朝食をとった方がやせる

「朝食をきちんととった方がやせる」といわれる。米厚生省は８８～９４年、朝食をとっているかどうかと、朝食の品目について、１万６０００人以上を対象に調査した。その結果、肥満度の判定に使う体重を身長の２乗で割った体格指数「ＢＭＩ」は、朝食をとっていない人の方が高い傾向になった。食事内容では、朝食で穀類・米を中心にとっている人のＢＭＩが最も低かった。従来の和食の朝食は「理想の朝食」といえそうだ。シリアル類、果物・野菜を中心にとっている人のＢＭＩも、朝食をとっていない人より低かった一方、乳製品や肉・卵が中心の人は、朝食をとっていない人よりＢＭＩが高かった。ニュージーランドなどの研究者の論文によると、食事回数と体重に明確な関係はなかった。国立健康・栄養研究所は「食事をいつ、何回食べるかよりも、何をどれくらいの量を食べるかが大切だ。」と話す。寝る前の食事については、「夜は消化機能をつかさどる副交感神経が優位に働くため、食べたものの吸収が高まり、肥満につながる」との説がある。しかし、米国の研究チームは昨年、サルを使った実験で、食事をとる時間と体重増に相関関係はなかったと発表した。「摂取するエネルギー量が問題であり、寝る前に食べると太るというのは伝説にすぎない」としている。（平成１６年８月７日　毎日新聞）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

乱れた睡眠、脳の発達に悪影響

寝起きの時間がバラバラで睡眠リズムが乱れた幼児ほど、問題行動を起こしやすく、三角形の模写なども苦手なことが聖徳短期大学の調査で分かった。睡眠リズムの乱れが、脳の発育に悪影響を与えている可能性がある。鈴木助教授は幼稚園や保育所で無表情だったり、急にパニックになったりする子供たちが増えているのに注目。１３か所の幼稚園・保育所、計３４８人の５歳児を対象に、２週間の睡眠日誌を記録してもらい、保育者との面談調査の結果と比較した。寝起きの時間に１時間半以上のばらつきがあり、睡眠リズムが乱れていると思われたのは５０人。そのうち３８人（７６％）は、保育者が「ボーッとして無気力」「自己主張が強く、通らないとパニック」「理由のない攻撃性を示す」などとして、「気になる子」に挙げていた。また、三角形の模写では、１８人（３６％）が斜線などを上手に描くことができなかった。一方、睡眠リズムが正常な２９８人では、「気になる子」と指摘されたのは３５人（１２％）。三角形の模写ができない子も３２人（１１％）だけだった。斜線の知覚や描写は、水平や垂直な線に比べて難しく、能力は４歳半から５歳半ごろに大きく発達する。脳機能の発達を調べる一つの指標になると考えられている。さらに、９６人の５歳児を対象に「＋」「＼」「△」「□」などを模写する認知と運動の統合検査を行ったところ、睡眠リズムが乱れたグループ（１４人）は、正常なグループに比べ、平均点（１２点満点）で１・３点低かった。研究は科学技術振興機構の「脳科学と教育」プログラムの一環で、研究班は「脳の正しい発達には、睡眠と覚醒のリズム確立が欠かせない。リズムの乱れが、情緒や社会性の発達、認知機能に障害を与えている」と指摘する。（平成１６年１月１５日　読売新聞）

子供の救急相談、全国共通の短縮番号に

子どもが夜、急に具合が悪くなったら「＃（シャープ）××××」へ電話。小児科医による夜間の電話相談事業を来年度から全国で支援する厚生労働省は、利用者の利便性に配慮し、全国共通の短縮番号で受け付けることを決めた。４けたの数字は来月中に決定する。相談は各都道府県で実施されるため、スタートしていないところではつながらないが、厚労省は「早くすべての都道府県で整備したい」と話している。電話相談では、夜間に子どもが発熱したり、けがをしたりして、すぐに救急病院へ行くべきか、朝まで待っても大丈夫かなど判断に迷った親たちが、電話で小児科医から助言を受けられる。厚労省は「通常の電話番号ではなかなか覚えてもらえないし、急いでいるときに困る」と、全国共通の短縮番号にすることにした。ＮＴＴの交換機から都道府県の転送器につながり、相談に応じる小児科医へ転送される仕組みだ。小児科医の夜間電話相談は現在、広島と三重、大分が独自に実施。準備を進めている自治体も複数あるという。（平成１５年１２月２８日　朝日新聞）

子どもの体力や運動能力は親世代より劣る

今の子どもは親の世代に比べ体格がいい反面、体力や運動能力は低下していることが文部科学省の２００２年度「体力・運動能力調査」で改めて裏付けられた。調査は１９６４年から毎年実施。子どもの体力、運動能力は８５年ごろから低下傾向にある。今の子どもと親の世代に当たる３０年前（１９７２年）の子どもの身長と握力を平均で比べると、１５歳男子の身長は１６８・７７センチで３・９７センチ伸びたが、握力は４２・００キロから４０・１０キロに低下。女子も身長は１５７・０５センチと１・９５センチ伸びたが、握力は２９・００キロから２５・８８キロに落ちた。基礎的な運動能力を１１歳の子どもと親の世代で比較すると、男子５０メートル走は、親の世代の８秒８０から０・１６秒遅い８秒９６に。女子は９秒１０から、０・１６秒遅い９秒２６になっていた。ソフトボール投げは、男子が３４・５０メートルから３０・８６メートルに落ち、女子は２０・１０メートルから１７・４９メートルに低下した。調査結果を分析した順天堂大教授は「今の子どもは体を鍛えるとしても、遊びではなくクラブなどで同じ種目ばかりやっている、例えばサッカーがうまくてもボールを投げるのは苦手、といった『専門化』の傾向が見られるため」と指摘している。（平成１５年１０月１０日　読売新聞）

日本の子供　米並み肥満

日本の子供たちは、米国の子供たち並みに太ってきており、心臓病や糖尿病になる危険が増えている米疾病対策センターが、こんな調査結果をまとめた。研究員は「日本の子も食事や運動に注意する必要がある」と警告している。調査は、新潟県新発田市の７～１５歳の子供３６９人（男子１９９人、女子１７０人）を対象に、１９９１年～９５年に行われた。その結果、血液中の総コレステロールは、男子が１デシ・リットルあたり平均約１６７ミリ・グラム、女子が同１７３ミリ・グラムで、米国の白人の子供に比べてやや高かった。皮下脂肪の厚さや、身長と体重から計算される肥満度は、米国の子供と同程度だった。研究員によると、過去の調査では、日本の子の肥満度は米国の子に比べて格段に低かった。（平成１５年６月１４日読売新聞）

脚に骨芽細胞移植し、低身長の少女が１０センチ伸びた

名古屋大医学部整形外科の骨再生医療グループは、骨再生術（誘導骨芽細胞移植術）で、低身長の女性の身長を１０センチ伸ばすことに国内で初めて成功した。将来、疾病や交通事故などで欠損した手足の骨の再生にも応用が期待される。今回治療を受けたのは、身長が１２８センチ（標準身長１５６センチ前後）と低身長で悩んでいた愛知県在住の１４歳の女性。軟骨無形成症のため、足の成長が止まっていた。骨再生術は、患者自身の骨髄から、骨を再生させる能力のある骨芽細胞を採取した後、３週間培養し、この骨芽細胞を用いて治療するもので、培養した骨芽細胞を両大腿骨に２回移植した。移植後の骨芽細胞は順調に再生し、半年間で両足の骨が１０センチ伸びた。（平成１５年３月１３日読売新聞）

子ども肥満原因は３歳時の生活慣習が大きく関与する

子どもの肥満は、３歳時の生活習慣の乱れが原因という研究結果を、富山医科薬科大がまとめた。子どもたち約１万人を７年間追跡調査して分かった。調査は、富山県内の１９８９―９０年生まれの約１万人を対象に、３歳時、小学１年時、４年時の３回にわたり体格測定を行い、同時に子どもたちの両親に生活習慣、家庭環境についてアンケートを実施。国際的な基準で「肥満」とされた子、そうでない子の両グループのデータを比較した。すると、３歳時に「朝食を時々食べる」「おやつの時間を決めていない」と答えたグループは、「朝食を毎日食べる」「おやつの時間を決めている」グループより、小学４年時に肥満になる例が１・８倍多かった。また、３歳時に、睡眠時間が１１時間以上だったグループに比べ、９時間未満のグループは、肥満が約１・５倍多くなり、睡眠量が少ないと肥満になりやすいことも判明。国民栄養調査（９７年）によると、小中学生の約１０・７％が肥満で、７８年の７・２％から増加傾向にある。（平成１５年２月１日　読売新聞）

男子高校生の４割が骨折を体験

男子高校生の４割、女子中高生の２割が骨折の経験があることが、東京都の中高生約７０００人を対象にした「骨粗鬆症財団」の調査でわかった。同財団の折茂肇理事長は「学校内での子供の骨折は３０年前に比べ倍増したといわれるが、日常生活での骨折も含めた実態調査はなかった。今回の骨折歴の多さは想像以上で驚いている」と話している。調査は、都内の中高１８校の６６２６人を対象に実施。超音波でかかとの骨量を調べるとともに、身長や体重、食生活や運動習慣についてアンケート調査を行った。この結果、高校男子は「複数回ある」１４・２％と、「１回だけある」２３％を合わせて４割近い学生に骨折経験があった。また中学男子では同９・４％、１７・２％だった。女子の場合は、中高生とも「複数回」の骨折は５％を下回ったが、骨折経験者は約２割いた。原因はいずれもスポーツが半数前後を占め、次いで転倒、交通事故の順だった。なかには骨量が平均の６割ほどしかなく、ちょっとした運動などや転倒で骨折してしまう例もあった。（平成１４年８月６日　読売新聞）

骨折が早く治る

骨の再生を促す物質の働きを、京都大のグループが明らかにし、動物実験で効果を確認した。骨折の回復を早める薬も開発され、現在、臨床試験が行われている。この物質は、「ＥＰ４」と呼ばれるたんぱく質で、骨の形成にかかわる生理活性物質「ＰＧＥ２」が結びつく四つの受容体の一つ。マウスのＥＰ４の遺伝子を壊し、この受容体を作れなくすると、ＰＧＥ２の作用による骨の形成がうまく進まないことがわかった。骨粗しょう症にしたラットに、ＥＰ４を刺激する薬を投与すると、３分の１に低下していた大腿骨の骨密度が約２か月後には、正常に戻り、骨組織の形や強度も健康な骨と変わらなくなったという。（平成１４年４月２８日　読売新聞）

子供の整形外科