がん細胞、増殖加速遺伝子を解明 がん細胞がエネルギー源であるブドウ糖を取り込む一連の仕組みを、日本医科大の川内敬子助教と田中信之教授らが発見した。この仕組みを遮断する薬剤を開発すれば、「兵糧攻め」でがん細胞の増殖を抑えられることになる。研究チームは、細胞が、がん化するのを抑制する遺伝子「ｐ５３」に注目。マウスの細胞でｐ５３を除去すると、がん化するだけでなく、別の遺伝子「ＮＦκＢ」の働きが活発になっていることに気付いた。調べると、ＮＦκＢが、ブドウ糖を取り込む別のたんぱく質を増やし、がん細胞の増殖を加速させることを突き止めた。ｐ５３が働かなくなると、ＮＦκＢが活性化し、がん細胞へのエネルギー供給が進み、増殖するという流れを解明した。田中教授は「ｐ５３の機能を回復したり、ＮＦκＢの機能を抑えれば、新しいがん治療薬の開発につながるだろう」と話している。（平成20年4月21日　毎日新聞） 前立腺がん、学会が集団検診のＰＳＡ検査推奨 日本泌尿器科学会は前立腺がんの集団検診として普及しつつあるＰＳＡ（前立腺特異抗原）検査を推奨するガイドラインを発表した。学会のガイドラインでは、ＰＳＡ検査を積極的に実施した地域では、前立腺がんで死亡した人が予測された数の半分以下になった事例を報告した米国の最新データを紹介。「検査をすれば、明らかに転移する（悪性の）がんにかかる危険率が下がる」とした。ＰＳＡ検査は採血で、前立腺がんになると増えるたんぱく質の濃度を測定する。日本では０６年１月現在、全国の約４割の９５７市区町村が住民検診に導入している。（平成20年4月4日　毎日新聞） ミトコンドリア異常でがん悪性化 がん細胞にあるミトコンドリアの遺伝子に異常が起こると、がん細胞が悪性化し、転移しやすくなることが、筑波大、島根大、千葉県がんセンターのチームの研究でわかった。治療法開発につながると期待されている。　林純一・筑波大教授によると、細胞のエネルギーになるＡＴＰ（アデノシン三リン酸）をつくるミトコンドリアの酵素に遺伝子変異があると、活性酸素が過剰にできる。マウスの肺がん細胞を使った実験で、活性酸素によって、細胞増殖を調節する物質が異常に増えることを突き止めた。酵素に変異があるがん細胞をマウスに注射すると肺に転移したが、マウスに活性酵素を抑える薬を飲ませると、転移は減った。人の乳がん細胞でも、同じ酵素に異常があると活性酸素が過剰に生み出され、悪性化することを確かめた。（平成20年4月5日　朝日新聞） 大豆食品成分、乳がんリスク抑える 大豆食品に多く含まれるイソフラボンの一種「ゲニステイン」の血中濃度が高い女性は乳がんになるリスクが最大で３分の１に下がるという調査結果を、厚生労働省研究班がまとめた。研究班の岩崎基・国立がんセンター室長は全国の４０―６９歳の女性２万５０００人を１０年半にわたって追跡調査した。この間、乳がんになった１４４人に、ならなかった２８８人を加えた計４３２人について、血液中のゲニステイン濃度と乳がん発症リスクとの関連を調べた。血中濃度が高い順に４つのグループに分けて乳がん発症リスクを比較すると、最も濃度が高いグループは最も低いグループの３分の１にとどまった。閉経前の女性に限ると7分の１まで低下した。最も濃度が高いグループのゲニステイン摂取量は、豆腐だと１日１００グラム、納豆なら同５０グラムに相当するという。（平成20年3月7日　日本経済新聞） 難治性疼痛に抗うつ薬有効 異常な痛みが続く慢性の病気で、治療法がなかった「神経因性疼痛」に、既存の抗うつ薬が有効であることが、美根和典福岡大教授（心身医学）や井上和秀九州大教授（神経薬理学）らの研究で明らかになった。神経因性疼痛は痛みの直接の原因がなくなった後も激痛が続き、患者数は世界で約１５００万人。開発に時間もお金もかかる新薬ではなく、既存の薬による治療に道を開く成果として注目される。治療効果が確認された抗うつ薬は「パロキセチン」（商品名パキシル）。神経細胞から放出された神経伝達物質セロトニンが再び細胞に吸収されるのを妨げる「ＳＳＲＩ」というタイプの薬だ。神経因性疼痛の発症メカニズムは長年の謎だったが、井上教授は２００３年、脊髄にあるミクログリアという細胞の表面で情報伝達にかかわるタンパク質「Ｐ２Ｘ４」が、発症に関与していることを明らかにした。Ｐ２Ｘ４の働きを抑える薬を探し、パロキセチンの効果を発見。　神経因性疼痛の状態にしたラットに投与すると痛みが大幅に軽減することを確かめた。（平成20年２月１８日　中国新聞） 胃がん早期診断技術、「がん」部位だけ赤に着色 岡山大学の河原祥朗・助教らのチームは、胃がんを正確に診断できる新技術を開発した。がんの部分だけ赤く染められる色素を内視鏡で胃の内部に噴射する。小さな早期がんも見逃さずに発見できるほか、手術時に切除すべき範囲が明確に分かる。減少傾向にあるとはいえ年間５万人が命を落とす胃がん。診断・治療の両面で大きな威力を発揮しそうだ。胃がんの診断では、内視鏡を使うことが多い。胃をのぞくだけではなく「インジゴカルミン」という色素を胃壁に噴射、凹凸を目立たせてからがんを探す手法が普及している。ただ、表面が平たんながんを見つけにくいなど限界もある。（平成20年２月２９日　日本経済新聞） 米がん患者２％が「ＣＴが原因」 コンピューター断層撮影法（ＣＴ）検査の急増に伴い、検査で放射線を浴びることが原因でがんになる人は米国で将来、がん全体の２％に達する、との試算がまとまった。米コロンビア大の研究チームが米医学誌に報告した。研究チームによると、１回のＣＴ検査で２〜３回放射線を浴び、その放射線量は　３０〜９０ミリ・シーベルトに達する。これは胸部エックス線撮影の最大９０００倍に上る。ＣＴ検査は使い勝手が良く、米国民がＣＴ検査で放射線を浴びる回数は、１９８０年の３００万回から２００６年の６２００万回へと大幅に増えた。この影響を調べるため、研究チームは、原爆の被爆者の発がんリスクと比較した。その結果、９１〜９６年にはＣＴ検査による被ばくが、米国のがん発症者の原因の０．４％にとどまっていたが、将来は１．５〜２．０％に高まるという。研究チームは「特に子供は放射線でがんが引き起こされる危険性が高く、代替策を講じて、ＣＴ検査の回数を減らすべきだ」としている。ＣＴ検査の３分の１は不要とする研究もあり、必要のない検査を受けないよう訴えている。日本の場合、がんにかかる人の３．２％は、放射線診断による被ばくが原因と推定される、との報告が、英国オックスフォード大グループの国際調査で２００４年にまとまっている。日本はＣＴの設置台数が多く、国民が受ける検査回数が、調査対象の１５か国の平均に比べ１．８倍と多いことが背景となっている。放射線を浴びると、正常細胞を傷つけることにより、がんを引き起こすとされている。（平成２０年１月２７日　読売新聞） 胆石の病歴、胆道がんになる確率２．５倍 胆石を患ったことがある人は、そうでない人に比べて胆道がんになる危険性が２〜３倍に高まることが、厚生労働省の研究班の大規模調査で分かった。また、胆道がんの一種の肝外胆管がんは、体格指数（ＢＭＩ）が２７以上の人は、２３未満の人に比べて１．８倍も発症の恐れが高いなど、太っているほど危険性が高まることも分かった。ＢＭＩは体重を身長で２回割り算して算出する。調査は、当初４０〜６９歳だった秋田、茨城県などの男女１０万人を１０年以上にわたり追跡調査。この間に２３５人が胆道がんと診断され、内訳は胆のうがんが９３人、肝外胆管がんが１４２人だった。こうした患者と、胆石の病歴、肥満などとの関連を調べたところ、胆石の病歴を持つ人は、２．５倍ほど胆道がんになる確率が高く、特に女性では３．２倍高まることが判明。胆のうがんは３．１倍、肝外胆管がんは２．１倍、それぞれ危険性が高まっていた。胆石が胆道がんになる危険性を高める一因だという指摘は以前からあったが、大規模調査で確かめたのは初めて。（平成２０年１月１１日　読売新聞） ピロリ菌から発がんたんぱく質　 人の胃にすみ着くピロリ菌（ヘリコバクター・ピロリ）がつくるたんぱく質にがんを引き起こす働きのあることを、北海道大遺伝子病制御研究所の畠山昌則教授らのグループがマウスの実験で明らかにした。今週の米科学アカデミー紀要電子版に発表する。胃がんなどを起こす仕組みの解明につながる成果だ。ピロリ菌が胃の粘膜の細胞にくっつくとＣａｇ（キャグ）Ａというたんぱく質を細胞内に打ち込むことが知られている。畠山さんらはＣａｇＡを作るピロリ菌の遺伝子を取り出してマウスの受精卵に組み込み、全身の細胞にＣａｇＡが入るとどうなるかを調べた。すると、約２００匹のマウスの半数以上は生後３カ月までに胃の粘膜の細胞が異常増殖して胃壁が厚くなり、その後約２０匹で胃にポリープができた。さらに１年半以内に２匹が胃がん、４匹が小腸がんを発症。白血病になったマウスも１７匹いた。これまでの細胞レベルでの研究で、ＣａｇＡが細胞内で別のＳＨＰ-２というたんぱく質と結びつくと細胞のがん化が起きることを突き止めていたため、ＳＨＰ-２と結合しないように細工したＣａｇＡをつくらせてみると、マウスはがんにならなかったという。畠山さんは「ＣａｇＡががんを起こすことが、個体レベルで証明できた。将来、ＣａｇＡとＳＨＰ-２との相互作用を妨げる薬の開発ができるかもしれない」という。（平成２０年１月８日　朝日新聞） 夫の喫煙で危険性２倍　吸わない女性の肺がん 自分はたばこを吸わないのに夫が吸う女性は、夫も吸わない女性と比べ肺腺がんになる危険性が約２倍高まるとの疫学調査結果を厚生労働省研究班が発表した。夫の１日の喫煙量が２０本以上だと、リスクがさらに高まるという。同センターの最新の推計値によると、２００１年に肺がんを発症した女性は２万１０００人あまり。　別の調査では、肺がんの女性の約７０％は非喫煙者とのデータもある。調査は岩手、秋田など全国８県の４０−６９歳のたばこを吸わない女性約２万８０００人が対象。平均１３年間の追跡調査で１０９人が肺がんと診断された。このうち肺腺がんだったのは８２人で、さらに夫が喫煙者、もしくは以前喫煙者だった女性は６７人。統計学的な計算によると３０人は受動喫煙がなければ肺腺がんにならずに済んだはずだという。（平成１９年１２月１２日　中国新聞） 太り過ぎでがん危険高まる 世界がん研究基金は太り過ぎが少なくとも６種類のがんを引き起こす危険性があると発表した。研究者は、がんの危険性を下げるためには体格指数「ＢＭＩ」は２５未満が望ましいとの考えを示した。報告書は１９６０年代以降の７０００件以上の研究結果を分析。太り過ぎと、食道がんや膵臓がん、腎臓がんなどの間には明確な関連があると結論付けた。報告書は、わずかな体重超過でもがんの危険性が高まると警告。ベーコンなどの加工肉は腸がんの危険性が高まるため避けるべきだとし、食べる量は牛肉などの赤肉を週５００グラム以内にすべきだと勧告している。ファストフードや甘い飲料、過度のアルコールも勧めないとしている。（平成１９年１１月１日　中国新聞） 膵臓がんリスク、喫煙男性は１．８倍 たばこを吸っていたり、糖尿病と診断された男性は膵臓がんのリスクが約２倍高くなることが厚生労働省研究班の大規模調査でわかった。調査は、１９９０年と９３年に、茨城や長野、大阪など９府県に住んでいた４０〜６０歳代の男女約１０万人が対象。喫煙や病歴、運動などについてアンケート調査を実施。その後、２００２年まで膵臓がんになるリスクとの関連を調べた。その結果、喫煙していた男性は、非喫煙者に比べて、膵臓がんになるリスクが１．８倍高かった。また、過去に糖尿病と診断された男性は、そうでない男性よりも、リスクが２．１倍高かった。女性では、男性と同じ傾向が確認された。一方、膵臓がんの発症リスクを高めると考えられていた肥満のリスクは確認されなかった。運動による予防効果も認められなかった。（平成19年10月6日　読売新聞） がんワクチン「効果あり」　 進行した膵臓がんや食道がんなどを対象にしたがんワクチンの臨床研究で、患者３４人のうち２２人に病状の悪化を防ぐ効果が確認された。日本癌学会総会で、東大医科学研究所ヒトゲノム解析センターの中村祐輔教授が発表した。目立った副作用は出ていないという。新薬として開発を進める方針だ。がんワクチンは、がん細胞に狙いを絞って免疫反応を高め、がんをやっつけようという手法。中村教授らが、正常細胞ではほとんど働かないのに、それぞれのがん細胞で特徴的に活発に働いている遺伝子を特定。その中から強い免疫反応を導くものを選び出し、複数のワクチンを作った。膵臓、食道のほか、肺、肝臓、膀胱、大腸の各がんを対象に、岩手医大や福島県立医大、山梨大、和歌山県立医大、九州大などが昨秋から順次、臨床研究を始めた。今はワクチン自体に毒性がないかどうかを確認している段階で、標準的な治療法がないと判断された患者らに説明し、同意を得て研究に参加してもらっている。９月末までに投与した患者は６７人おり、このうち、計画通り投与し、３カ月以上過ぎた３４人について分析した。がんが縮小したと評価された人は膵臓、膀胱、大腸の各がんだった５人。がんが大きくならずに安定していた人が１７人で、計２２人で効果があったと判断した。がんに対する免疫反応が高まっていることも確認され、特に比較的若い人で顕著だった。また、投与の結果、半年以上、病状が安定している患者がいた一方、効果のみられないケースもあった。グループが、がんワクチンに期待するのは、手術後の再発予防。実用化にはさらに研究を重ねる必要があるが、新薬の承認申請を目指し、臨床試験（治験）を担当する厚生労働省の関連組織と相談に入りたい考えだ。（平成19年10月5日　朝日新聞） コーヒー派に膵臓がん少ない コーヒーを１日に３杯以上飲む男性は、ほとんど飲まない男性に比べ、膵臓がんになる危険度が低いとの疫学調査結果を、厚生労働省研究班がまとめた。コーヒーは膵臓がんの危険を高めるとの調査が１９８１年に米国で発表されたが、異論も出てはっきりしていなかった。今回は男性だけで予防効果がある可能性が示されたが、研究班は「コーヒー以外の生活習慣や体質の影響もあるのかもしれない」としている。調査は、全国９府県の４０−６９歳の男女約１０万人が対象。１９９０年から平均約１１年の追跡期間中に２３３人が膵臓がんになった。年齢や喫煙などの影響を取り除いてコーヒー摂取量との関係を調べたところ、ほとんど飲まない男性が膵臓がんになる危険度に比べ、１日に１−２杯飲む男性の危険度はやや低く、３杯以上の男性はさらに低いとの結果で、よく飲む男性ほど危険度が下がる傾向があった。（平成19年10月5日　中国新聞） 肺がん発見率９割　血液検査で精度３倍 血液検査で肺がんを高精度で見つける新たな腫瘍マーカーの組みあわせを、東大医科学研究所ヒトゲノム解析センターが開発した。発見率は約９割で、いま診療で主に使われている３種類に比べて１．５〜３倍高いという。また、手術後の経過を予測する組織検査の組み合わせも考案しており、肺がんの早期発見や術後の治療法選択に役立ちそうだ。肺がんで死亡する人は年に５万人を超え、がんによる死亡で最も多い。早期発見が難しく、発見時にはすでに悪化していて手術不可能な例の多いことが一因という。グループは、肺がん細胞で特異的に作られるたんぱく質で、血中に分泌されているものを複数見つけた。このうち２つと、肺がんの指標として従前からあるＣＥＡというマーカーを加えた３つの組み合わせで、肺がん患者と健康な人の血清を対象に検出精度を確かめた。その結果、肺がんの８割余りを占める非小細胞肺がんの場合、８９．１％の感度で検出できることが分かった。小細胞肺がんの場合も、別の３つのマーカーの組み合わせによる血液検査で８７．５％の検出率だった。さらにグループは、肺がんは同じ早期で手術をしても、経過に差があることに着目。術後５年以上追跡している約４００人の患者の肺がん組織を分析し、特定のたんぱく質３つの内いくつ検出されるかで、「５年後の生存率が８割程度」と経過の良い場合から、「生存率２割程度」と悪い場合まで４段階で判別できる方法を開発した。経過が予測できれば、抗がん剤などの治療方法や開始時期の選択に役立つ。（平成19年10月4日　朝日新聞） 乳がんリスク遺伝子診断、親族と比較 自分が遺伝的に乳がんや卵巣がんになりやすいかどうかを調べる検査が国内で受けられるようになった。国立がんセンターなどの臨床研究で、米国で普及してきた遺伝子検査の有効性が確認された。リスクが高いとわかれば検診を欠かさないなどの対策がとれる。ただ、将来の発症におびえることにもなりかねないため、精神的サポートを含めた遺伝カウンセリングが必須条件となる。両親や兄弟姉妹らの血縁者内で多く発症しているがんは「家族性腫瘍」と呼ばれる。このうち乳がんや卵巣がんの一部には、「ＢＲＣＡ１」「ＢＲＣＡ２」という遺伝子の変異が原因で起こるものがある。この遺伝子を血液から採取し、変異の有無を調べる検査は米国で約１０年前から一般に行われ、のべ約１００万人が受けている。変異がある人は将来、５〜８割が乳がんに、１〜３割が卵巣がんになるとされている。この検査が日本人にも有効かどうかを調べるため、国立がんセンターほか４病院（癌研有明病院、聖路加国際病院、慶応大病院、栃木県立がんセンター）が０３年から臨床研究を実施。家族性の乳がん・卵巣がんが疑われた計１３５人のＢＲＣＡ遺伝子を調べた。変異があったのは３６人（２７％）。血縁者の乳がんの発症年齢が若い場合に変異率が高いなど結果は米国の傾向とほぼ同じで、研究の総括責任者をつとめた栃木県立がんセンターの菅野康吉医師らは、日本人にも検査は有効と判断した。 検査を受けたい人は、まず乳がんや卵巣がんの病歴がある血縁者の情報を医療機関に提供。家族性腫瘍の疑いが強いと判断されれば受けられる。血縁者と本人のＢＲＣＡ遺伝子を調べ、遺伝的な発症リスクが高いかどうか診断される。（平成19年8月20日　朝日新聞） 大腸がん対策に"最新兵器"　 大腸がん対策に、画期的な武器が現れた。ヘリカルＣＴで撮った映像をコンピューターで三次元に処理する「仮想内視鏡」だ。大腸がんは増加が予測される一方、検査への抵抗感などから検診の受診率が低迷している。仮想内視鏡は、検診を受ける側の抵抗感も低く、精度も高まることから、大腸がん検診の受診率アップに貢献しそうだ。実用化を進めているのは、国立がんセンターの森山紀之・がん予防・検診研究センター長ら。仮想内視鏡は、肺がん検診に使われるヘリカルＣＴを使い、映像をコンピューター処理することで、まるで内視鏡で腸内を診るようにチェックできる。従来の大腸内視鏡検査は、医師の技量によっては腸内を傷つけてしまったり、死角で病巣を見落としたりするケースがあるが、そうしたリスクはほぼ解消される。厚生労働省などのデータによると、大腸がんは現在、日本人のがん罹患率のトップを占めている。しかし、早期発見に有効な大腸がん検診の受診率は約１８％と低迷している。便潜血の検査で陽性でも、内視鏡による精密検査を受ける率は６割にとどまる。これは検診を受ける側が、肛門から内視鏡を入れることに抵抗感が強いためだといわれている。仮想内視鏡は、外部から１０秒程度撮影するだけ。集団検診でも、１人５分程度で済むとみられ、内視鏡と比べて検診の効率化も期待される。被曝（ひばく）リスクはあるが、Ｘ線撮影による大腸検査に比べると、５分の１から８分の１に抑えられる。国立がんセンターでは試験的に仮想内視鏡による検診を実施しているが、実用化に向け、来年度からは米、英、中、各国と臨床例を増やしていく。森山氏は「５ミリ程度の大腸がんを１００％見つけることを目指す。実用化されれば、検診率が飛躍的に上がることが予想され、早期では治癒率の高い大腸がん対策に大きく寄与すると思われる」と話している。（平成19年8月8日　産経新聞） 大腸がん、生活習慣上の予防策を大規模調査 大腸がんと生活習慣の関係が、国立がんセンターや群馬大などでつくる厚生労働省究班の大規模調査で明らかになった。男性はビタミンＢ６摂取、女性は１日３杯以上のコーヒーで発症の危険性が下がり、適度な日光浴は男女とも直腸がん予防につながる可能性があるという。研究班は９府県の４０〜６９歳の男女約９万６０００人を調査。コーヒーを１日３杯以上飲む女性は、ほとんど飲まない女性に比べ、大腸がんになる危険性が約３割低かった。粘膜を越えて進行する結腸がんに限ると、３杯以上の女性は飲まない女性より５６％も低い。男性では、関連は見られなかった。一方、男性では、魚やナッツに含まれるビタミンＢ６が効果を示した。同様の男女約８万人を調査。１日当たりのＢ６摂取量で男性を４グループに分け、大腸がんとの関係を比べた。　その結果、最も摂取量が少ないグループは、他のグループより危険性が３０〜４０％高かった。週に日本酒約７合（エタノール換算で１５０グラム）以上飲む男性でも、Ｂ６摂取は効果があった。女性ではＢ６との関連は見られなかった。また、男女約４万人を対象に、体内のビタミンＤの貯蔵量別に４グループに分け、直腸がんとの関係を調べたところ、最も少ないグループは最も多いグループに比べ、男性で約４．６倍、女性で約２．７倍も直腸がんになりやすかった。ビタミンＤは紫外線によって多く合成されるため、適度な日光浴が、直腸がん予防につながる可能性があるとみられる。（平成19年8月1日　毎日新聞） 電話相談、がん患者らの心をサポート開設 がんになって気分が落ち込む、がんになった家族にどのように接すればよいかわからない、そんな悩みを抱えるがん患者や家族の相談に応じようと、日本サイコオンコロジー学会は「こころのサポートホットライン」を開設する。電話番号は０３−５２１８−４７７６、０３−５２１８−４７７１で、午前１０時〜午後６時まで。　相談は無料。サイコオンコロジー（精神腫瘍学）は、がん患者の心理などを研究する精神医学。がん告知後の精神的サポートが重要視される中、７０年代に欧米で始まった。当日は精神科医を中心に臨床心理士ら１８人が相談に応じる予定。同会常任世話人の明智龍男・名古屋市立大准教授は「再発の不安など、気持ちの問題ならば何でも相談してほしい。役に立てれば今後も続けていきたい」と話している。（平成19年7月5日　毎日新聞） 乳がん検診、発見２割 乳がん患者のうち、乳房のエックス線（マンモグラフィ）などを使った検診でがんが見つかったのは２割に過ぎず、４人に３人は、検診を受けずに自分で、しこりなどの異常に初めて気づいて病院を受診したことが、日本乳癌（がん）学会の大規模調査でわかった。自分で発見する場合、早期がんより進行している例が多く、専門家は「早期がんの発見には、マンモグラフィ検診が有効だ。乳がんの死亡率を下げるには、低迷する集団検診の受診率を上げることが不可欠」と指摘している。同学会は、乳がんの診断や治療を行う全国２２６か所の医療機関から、２００４年度にがん登録した乳がんの新患者約１万４８００人（平均年齢５７歳）のデータを集計。これは全国の年間新患者数の約４割にあたる。その結果、患者が乳がんに「自分で気づいた」と答えたのが７３・８％に上った。検診で見つかったのは２０・４％で、このうち自覚症状が全くなかった人は、１４・７％だった。直径２センチ以下の早期がんで見つかったのは４５％に過ぎず、４３％は２・１〜５センチに達していた。発見時にリンパ節に転移していた人も、３分の１を占めた。リンパ節に転移しない乳がんの１０年後の生存率は約９割と高いが、転移をしていると７割以下に落ちるという。（平成19年6月15日　読売新聞） 乳癌の放射線治療期間が短縮 放射線を正確に標的に当てる強度変調放射線治療（IMRT）の利用で、1日あたりの照射線量を増やし、乳癌患者の治療期間を従来の6〜7週間からわずか4週間に短縮できるとの研究結果が米Fox Chaseフォックス・チェイス癌センターのGray Freedman博士による報告があった。少なくとも腫瘍が小さい乳癌患者では、腫瘍摘出術と放射線治療の併用で、乳房切除術と同等の生存率および治癒率を得られることが十分に裏付けられている。しかし、放射線治療には6〜7週間を要することから二の足を踏む女性が多く、期間の短縮が重要課題となっている。いくつかの研究では、体外からの照射と放射性シードの埋め込みを併用する1週間の治療について検討されているが、この治療は腫瘍の極めて小さいごく一部の患者にしか適さない。今回の研究では、乳癌の女性75人（平均52歳）を対象に、IMRTを用いて1日当たりの線量が通常より高い治療を実施し、その副作用を調べた。従来に比べて線量の総計が多くなるわけではなく、通常の6〜7週間の治療で計60Gy（グレイ、吸収線量を示す単位）を照射するのに対して、この4週間治療では56Gyだという。IMRTでは、コンピューターが制御するX線加速器を用いて腫瘍または腫瘍内の特定部位に極めて正確に放射線を照射でき、周辺組織の被曝を最小限にとどめることができる。短期の結果は良好で、従来の治療を超える副作用は出ていない。一部の患者に皮膚障害が認められたが、6週目までには治まり、治療終了から6週間後には、皮膚の外観が治療前と同じに戻った。今後、長期的な問題の有無を確認するため5年間の追跡が行われる。過去の研究から、1980年代に放射線治療を受けた女性の心疾患リスクが高いことがわかっているが、IMRTを用いれば心臓の被曝が少なくなり、リスクも軽減できるはずだという。ただし、IMRTには利用できる施設が限られるという欠点があることをFreedman氏も認めている。また他の専門家からは、今回の研究が小規模で、さらに検証する必要がある点や、長期的な毒性と再発の可能性について疑問が残る点も指摘されている（平成19年6月7日　日本経済新聞） 患者の意思あれば延命中止　 死期が迫ったがん患者の延命治療中止手続きについて、厚生労働省研究班がまとめた。対象となる終末期を「余命３週間以内」と定義し、患者本人の意思を前提に中止できる医療行為の範囲を「人工呼吸器、輸血、投薬」などと明記する一方、意思確認できない場合は除外するなど慎重な判断を求めている。試案をまとめたのは初めてで、今後、医療現場の声を反映させながら内容を詰める。ただ、全国約1500の病院が回答した同研究班の調査では、がん患者への病名告知率は平均で65・７％、余命告知率は29・９％にとどまり、患者の意思確認が容易でない実情にどう向き合うかが課題となりそうだ。試案は末期がん患者の終末期を、複数の医師が繰り返し診察するなどした結果「余命３週間以内と判定されたとき」と定義。指針の目的を「終末期の患者が、尊厳ある死に至るプロセスを選択すること」とした。患者の意思確認の方法は（１）２年以内に書かれた文書（２）口頭での患者の意思表示（３）家族による患者意思の推定と同意―のいずれかとした上で、中止や差し控えの対象は「人工呼吸器、人工心肺、栄養や水分の補給、輸血、投薬などすべての治療」とした。患者の意思が確認できない場合や、認知症や知的障害で判断が困難な場合などは、対象から除外するとしている。同研究班は今後、植物状態など、がん以外の病気についても指針を検討するとしている。林班長は「がんは３人に１人が亡くなる日本人の最大の死因だが、病状の経過がある程度予測可能で、患者や家族と治療方針を検討する時間的余裕もあるケースが多い。　今回の試案を、終末期医療をめぐる議論を一歩進めるきっかけにしたい」と話している。（平成19年6月6日　中国新聞） がん細胞、０．１ミリでも光らせる物質 がん細胞に取り込まれると光り続ける蛍光物質を、米国立衛生研究所と東京大の研究チームが開発した。マウス実験では、従来の検査では見つけにくい小さながんでも強い光を発することが確認された。微小ながんを正確に見つける新しい診断薬の開発につながる可能性があるという。研究チームは、がん細胞に取り込まれると光るスイッチが入り、スイッチが入っている間は、がん細胞の中やがん細胞表面にとどまる物質の開発に取り組んだ。その結果、（１）がん細胞に取り込まれると分解されて光り始め、光ると水に溶けにくくなって細胞から排出されにくい（２）事前にがん細胞が取り込んだ酵素で処理されると光り始め、水にも溶けにくくなる　（３）がん細胞表面に張り付けた結合分子と結びつくと光り始め、結合が長く続くという性質を持つ３種の蛍光物質を開発した。いずれも従来の蛍光物質に比べ光が強いという。研究チームは、マウスの腹部に多数のがん細胞を植え付け、これらの蛍光物質を散布して観察。０．８ミリ以上のがんの９割以上を見つけることができ、０．１ミリのがんまでとらえることができたという。がんの詳細な画像診断法には、がんに集まる性質を持つ造影剤を使う陽電子放射断層撮影（ＰＥＴ）などがある。ただ、ＰＥＴで見つかるがんは現在３ミリ程度までで、解像度には限界がある。蛍光物質を使えば、微小な変化もとらえられるが、体の深い部分にあるがんの場合、蛍光物質の光は体外から確認することができない。研究チームの小林久隆・米国立衛生研究所主任研究員は「最近は内視鏡や腹腔鏡を使う検査や手術が主流になっており、それらを使って患部に近づけば、がんか否かを正確に確認できるだろう。開発した蛍光物質は、すでに眼科の検査で使われているものに近いので、新たな検査技術への活用も可能。卵巣がんの臨床研究から始め、５年程度での実用化を目指したい」と話している。（平成19年4月30日　毎日新聞） 海外新薬、１年半で承認 厚生労働省は患者の要望が強い新薬などを使いやすくする仕組みを整える。使用の承認に必要な治験（臨床試験）を製薬会社が素早くできるよう、複数の国で同時に効能を検証する「国際共同治験」を推進。海外で開発された薬などの承認までの期間を現在の約4年から1年半程度に短縮する。患者の選択肢を増やし、国内医薬品の質の向上につなげる。厚労省は月内に詳細を詰め、医薬品の質の向上に関する5カ年計画をまとめる方針だ。日本は新薬承認に時間がかかり、欧米で一般に使える薬が国内では使えない「ドラッグラグ（薬の時間差）」と呼ばれる問題が深刻化している。（平成19年4月19日　日本経済新聞） 肝臓がん、進行の仕組み解明 Ｃ型肝炎ウイルス（ＨＣＶ）が引き起こした慢性肝炎が肝臓がんに進行する仕組みを、人やマウスの細胞を用いた実験で京都大らのグループが解明した。ＨＣＶに感染することにより、本来は免疫細胞にしか存在しない遺伝子編集酵素の一種「ＡＩＤ」が肝細胞に発現し、がんにかかわる遺伝子異常を継続的に引き起こすことを突き止めた。国内のＨＣＶ感染者は約２００万人といわれる。ＨＣＶが引き起こす慢性肝炎は肝硬変を経て、肝がんに進行することが分かっており、肝がんの約４分の３はＨＣＶ感染が原因。ＨＣＶが未発見で対策が不十分だった時代に感染した人が、１０〜４０年後に発がんする例が多い。グループが行った培養細胞の実験などから、ＨＣＶに感染すると肝細胞内に発現したＡＩＤにより、がんに関連するさまざまな遺伝子に変異が生じることが分かった。（平成19年4月12日　毎日新聞） 飲酒ですぐ赤くなる人、食道がんにご用心 世界保健機関（ＷＨＯ）は、アルコールと癌の因果関係についての見解を発表した。飲酒で顔が赤くなりやすい人の食道がんの発症率は、赤くならない人に比べて最大で１２倍。エタノール（アルコール）は、癌を引き起こす元凶と指摘。アルコールの分解過程で重要な役割を果たすアルデヒド分解酵素の一部が欠損し、働きの悪い人は、飲酒量に比例して食道癌になる危険が高まり、酵素が正常な人の最大１２倍になるとした。２０年前、飲酒との関係を認定したのは食道がんと肝臓癌など限られたが、今回は乳癌、大腸癌との間にも「因果関係があるのは確実」とした。アルコールを毎日５０グラム（ビール大瓶２本程度）摂取した人の乳癌発症率は、飲まない人の１・５倍。大腸癌の発症率も飲酒しない人の１・４倍になるという。（平成19年4月2日　読売新聞） ピロリ菌、がん発症の仕組み 京都大大学院のグループは、ヘリコバクター・ピロリ菌が胃がんを発症させる仕組みを明らかにした。ピロリ菌が、胃粘膜細胞をがん化するために、通常は免疫細胞にしかない「ＡＩＤ」と呼ばれる酵素を利用していたことを突き止めた。細菌が原因でがんができる唯一の例。早期のピロリ菌除菌が胃がん予防に効果的だといえる」と話す。ピロリ菌は幼児時に経口感染し、胃に数十年すみ続け、慢性胃炎を起こす。日本では４０代以上の７割が感染しているという。胃がんでは最も重要な発がん因子であることが判明していたが、具体的な仕組みは分かっていなかった。グループは人体の免疫機能を担うＡＩＤが、本来は免疫細胞のＢリンパ球にしかないはずなのに、慢性胃炎を起こした細胞に多く現れていることに着目。ピロリ菌を人為的に感染させた胃粘膜細胞にはＡＩＤが多く現れ、重要ながん抑制遺伝子を変異させるなど、がん化する一連の仕組みを確認した。ＡＩＤの働きを抑制するなどの新治療法開発の道も開けそうだという。（平成19年4月2日　毎日新聞） がんの痛み、薬剤師も管理　 欧米に比べて遅れているとされる痛みの緩和ケアに薬剤師も積極的にかかわろうと、「日本緩和医療薬学会」が結成された。モルヒネなど医療用麻薬の効果的な使い方の普及に、「薬の専門家」として一役買いたい考えだ。将来的には専門薬剤師の認定制度をつくることも検討している。 緩和ケアは、患者の生活の質（ＱＯＬ）を高める手段として積極的に導入する医療機関が増えており、このチームに薬剤師を加える医療機関も増えてきている。さらに自宅で療養するがん患者らの間でも緩和ケアのニーズは高まると予想される。このため保険薬局の薬剤師も、緩和ケアについて理解を深め、往診する医師や看護師らと連携する必要性が高まっている。 がんを専門とする薬剤師としては、日本病院薬剤師会が今年度から認定試験を始めた「がん専門薬剤師」制度がある。しかし、抗がん剤を専門とする薬剤師の育成が大きな目的のため、新たに発足する緩和医療薬学会は、モルヒネなどによる緩和ケアに特化した専門薬剤師の育成を目指す。（平成19年3月19日　読売新聞） 人工リンパ節、免疫力２０倍 人工的に作成したリンパ節を免疫力の低下したマウスに移植し、免疫機能を正常マウスの約２０倍に高めることに理化学研究所が成功した。高い免疫力は１カ月以上持続した。免疫力の強化は、エイズなどの重症感染症やがんなどの治療に有効だという。リンパ節はわきの下や頚部などにあり、ヒトの体に入ったウイルスなどの異物（抗原）が運ばれてくる組織だ。リンパ節中の免疫細胞が異物と結合すると免疫反応が始まり、異物を排除する抗体を作り出す。研究チームは、たんぱく質の一種のコラーゲンを３ミリ角のスポンジ状にし、免疫反応に重要な２種類の細胞を染み込ませた。これを正常なマウスの体内に移植すると、リンパ節に類似の組織ができた。複数の免疫細胞が本物と同じ比率で存在し、血管も形成された。この人工リンパ節を、免疫不全症を起こしているマウスに移植したところ、異物に対する血中の抗体量が正常マウスの約２０倍にも高まり、１カ月以上持続した。（平成19年3月19日　毎日新聞） ＣＴ定期診断、肺がんの死亡率低下に無効果 肺がんの早期発見が期待されるコンピューター断層撮影法（ＣＴ）による定期診断は、肺がんによる死亡率を低下させる効果がなく、不必要で有害な医療行為にもなりかねないという調査結果を米メイヨー・クリニックなどの研究チームが発表した。研究チームは「より決定的なデータが得られるまで不必要なＣＴの診断を受けるべきでない」と提言している。調査は、肺がんのリスクの高い喫煙者と元喫煙者３２４６人を対象に、４年間、毎年１回ＣＴ診断を実施。この間、肺がんで亡くなったり、進行性の肺がんと診断された患者の割合を、過去のデータをもとに算出したＣＴ診断を受けない場合と比較した。その結果、死亡率、進行がんに発展する率とも、診断を受けた場合と受けない場合に大差がないと判明。小さながん細胞を早期発見し、早く治療することで死亡率を引き下げるという、ＣＴ診断に本来期待される効果がほとんど得られないとわかった。研究チームは「ＣＴ診断で肺がんを早期発見することはできるが、治療しないと急速に悪化するがんは見逃している可能性がある」としている。ただ、米国では、ＣＴ診断が「がん予防に役立つ」との調査結果もあり、死亡率の集計など、この研究のデータ解釈に疑問を投げかける専門家の声も出ている。肺がんのＣＴ診断の効果とリスクについては、米国立がん研究所などが同国とオランダで疫学調査を実施している。（平成１９年３月８日　読売新聞） がん細胞、自滅させる酵素を発見 がん細胞を自滅に導く酵素を、吉田清嗣・東京医科歯科大研究チームが発見した。酵素の働きを高められれば、抗がん剤の投与量を減らして副作用を軽減する効果が期待できるという。遺伝子の本体であるＤＮＡが紫外線や放射線などの影響で変異することで、細胞はがん化する。変異が大きいと、細胞中のｐ５３遺伝子が働き、細胞はアポトーシスと呼ばれる自滅現象を起こす。ｐ５３は酵素の働きで活性化すると考えられていたが、その酵素が何かは特定されていなかった。研究チームは、ヒトのがん細胞を使い、ｐ５３が活性化する時にＤＹＲＫ２という酵素が働いていることを突き止めた。さらに、薬剤で細胞のＤＮＡを傷つけると、この酵素が細胞質から核の中に移動してアポトーシスが始まることを確認。酵素が働かないようにすると、アポトーシスが起きなくなることから、ｐ５３にスイッチを入れる働きを持つと断定した。吉田助教授は「抗がん剤や放射線治療は正常な細胞にもダメージを与える。ＤＹＲＫ２が必要な時に必要な細胞で働くよう工夫できれば、患者の負担を小さくする治療につながる」と話す。（平成１９年３月９日　毎日新聞） 膵臓・スキルス胃癌の治療に手がかり 抗癌剤を入れた極小カプセルと癌の血管形成を妨げる薬の併用が、難治性の膵癌やスキルス胃癌の治療に有効であることを、東京大と大阪市立大が動物実験で突き止めた。これらの癌は早期発見が難しいため、外科手術ができない場合が多く、今回の研究成果が新たな治療法に道を開くと期待される。研究チームは、抗癌剤をくるんだ直径約６５ナノ・メートル（ナノは１０億分の１）の球状カプセルを、大量に静脈注射する癌治療法を開発している。癌が延ばす血管には、普通の血管にはない約１００ナノ・メートルのすき間がたくさん開いていて、そこから漏れた抗癌剤カプセルを、癌細胞に蓄積させ、癌をたたくやり方だ。ところが、膵臓癌やスキルス胃癌は他の癌より血管の数が少ないため、この手法ではカプセルが癌全体に行き渡らず、うまくいかなかった。このため癌の血管形成に必要な因子「ＴＧＦ―β」の阻害剤をマウスにごく少量投与した結果、癌細胞の血管壁がきちんと形成されず、すき間がより大きくなった。カプセルを注射すると、血管が少なくても、癌をたたくのに十分な量のカプセルが、がん細胞内に流れ込むようになった。何もしないマウスと比べ、膵臓癌の大きさは６分の１、スキルス胃がんは半分まで小さくなった。（平成19年2月23日　読売新聞） 高身長・未出産の女性、乳がんリスク高い 日本人で乳がんのリスクが高い女性は、身長１６０センチ以上、出産経験がない、初潮年齢が早いなどの傾向があることが、厚生労働省研究班の約５万５０００人を対象にした疫学調査でわかった。乳がんの発生には女性ホルモンの分泌が関与しているとされ、大規模な調査で裏付けられた形だ。同研究班は１９９０年と９３年に４０〜６０代だった全国の女性を対象に追跡調査を実施。閉経の前か後か、体格、初潮年齢などの条件で集団に分け、２００２年までに乳がんを発症した人数から、各集団の危険性を比較した。閉経後の場合、身長１６０センチ以上の女性は、同１４８センチ未満の女性に比べ、乳がんのリスクが２・４倍に高まった。また４８歳未満に閉経した人に比べ、５４歳以上で閉経した人のリスクは２倍になった。出産経験がない女性は、ある女性に比べ２・２倍だった。閉経前の場合、初潮年齢が１６歳以上だった女性は、１４歳未満だった人に比べ、リスクが約４分の１に下がった。出産経験がない閉経前の女性は、ある女性に比べて１・７倍に増えた。　（平成19年2月21日　読売新聞） よく運動する男性、大腸がんリスク３割減 男性で運動や肉体労働などで体をよく動かす人は、ほとんど体を動かさない人に比べ、大腸がんになるリスクが３割も低いことが、厚生労働省研究班の大規模な疫学調査でわかった。研究班は１９９５年と９８年の２回、全国の４５〜７４歳の中高年男女約６万５０００人を対象にアンケート調査を実施した。それぞれが一日に運動する時間と運動の強さを調べ、活動量を計算。活動量の差で４集団に分け、２００２年まで追跡調査し、大腸がんを発症する危険度を比較した。その結果、男性では活動量が多い集団ほど大腸がんになるリスクが下がる傾向があり、激しい運動などで最も体を動かす集団は、最も体を動かさなかった集団に比べ、３１％も低かった。結腸がんのリスクの差は４２％もあった。体を動かすと、がんの危険因子である肥満や糖尿病の予防につながるほか、腸の発がんにかかわる生理活性物質を少なくする効果があると考えられる。（平成19年2月20日　読売新聞） 手術後の癌再発ワクチン 全国１３の大学病院やがん専門病院などが、がんを攻撃する免疫細胞を活性化させる「がんワクチン」の臨床研究ネットワークを作った。一部で患者への接種も始まった。対象とするがんは膵臓や食道、肝臓、胃、肺、膀胱など多岐にわたる。安全性を確かめた後、手術後の再発を予防する目的で接種。数年後の実用化をめざす。　がんワクチンはこれまでいくつかの大学病院で個別に臨床研究されてきたが、これほど規模が大きく、組織だった研究は初めて。東大医科学研究所ヒトゲノム解析センターが開発した約１０種のワクチンを使う。同センターは、人の遺伝情報をつぶさに調べ、正常細胞のもとではほとんど働かないのに、がん細胞の中だと活発に働く遺伝子を特定。それらを基にワクチンを作り、がんに対する免疫細胞を活性化させるかどうかを実験で検証した。 臨床研究は、まず人での安全性を調べる第１段階から始める。（（平成１９年２月６日　朝日新聞） 便秘と大腸がんは無関係 便秘と大腸がんは関係ありません。便に含まれる有害物質が腸に長くとどまるため、古くからあった「便秘がちな人は大腸がんになりやすい」という俗説が、厚生労働省研究班の疫学調査で否定された。調査は全国６地域に住む４０〜６９歳の男女約６万人を対象に９３年から実施。開始時に便通の頻度などを聞き、平均８年間、追跡調査して大腸がんを発症したか調べた。その結果、便通が「週２〜３回」しかない便秘の人たちは、「毎日１回」「毎日２回以上」する人たちと比べても、大腸がんを発症する危険度は変わらなかった。また、普段の便の状態との関連では、「下痢」の人は、大腸がんの一つである直腸がんのリスクが高い傾向が出たが、対象人数の少なさなどが影響した可能性もあり、今後も検討が必要という。（平成18年12月2０日　朝日新聞） 胃がん手術後の抗がん剤「有効」 進行胃がんで胃を切除した患者は、手術後にＴＳ―１（ティーエスワン）という経口抗がん剤を服用した方が、手術単独に比べて死亡の危険性が３割低くなることが、千人以上を対象とした国内の臨床試験で明らかになった。胃がん手術後の抗がん剤治療の有効性が大規模な試験で証明されたのは初めて。今後、この方法が進行胃がんの標準治療になるのは確実だ。試験の対象は、がんの進み具合を表すステージ（１が最も早期、４が最も進んだ段階）が２と３の進行がん患者で、胃を手術で切除した１０００人余。このうち約半数の患者には手術後に何もせず、残りの半数にはＴＳ―１を１年間服用してもらった。その結果、抗がん剤治療を受けた群は、手術後３年の生存率は８０・５％で、手術単独群の７０・１％を１０ポイント上回った。死亡の危険性は手術だけの群より３２％低かった。副作用は食欲不振が最も多く（６％）、重いものは少なかった。（平成18年12月１５日　読売新聞） 更年期障害ホルモン療法　乳がんリスク６割減 女性の更年期障害の治療に「ホルモン補充療法（ＨＲＴ）」を実施しても乳がんになるリスクは上がらず、逆に６割ほど下がることが、厚労省の調査でわかった。ＨＲＴは、米国の臨床試験で「乳がんのリスクを高める」とされて以来、国内でも敬遠されがちだったが、研究班は「更年期障害に悩む日本人にとっては、利益の方が大きい」としている。大阪府立成人病センターなど全国７施設で、過去１０年以内に乳がんの手術を受けた４５〜６９歳の女性（３４３４人）と、がん検診を受けに来た人で、乳がんでなかった同年代の女性（２４２７人）の２グループに対し、ＨＲＴの経験など２１項目をアンケートした。その結果、乳がん患者グループではＨＲＴ経験者が５％で、もう一方のグループは１１％。統計上、ＨＲＴ経験者の方が、乳がんになるリスクは５７％低かった。女性ホルモンのエストロゲンを単独で使った場合と、エストロゲンと黄体ホルモンを併用した場合ではリスク差はなく、ＨＲＴ経験者の半数近くは、期間は１年未満だった。経口薬などで女性ホルモンを摂取するＨＲＴは、欧米では一般的な治療法。だが、米国国立衛生研究所が９１年から１５年計画で始めた大規模臨床試験で、乳がんや脳卒中などのリスクが高まることが指摘され、０２年に試験も中止された。 日本国内では更年期障害の治療は普及しておらず、ＨＲＴに関する大規模な調査もなかった。米国での試験中止以降は副作用を恐れる人も多く、現在、ＨＲＴを受けている人は数％とされる。日本人の乳がんリスクが低かった原因について佐伯教授は、米国人と異なり乳がん発症のピークが閉経前の４５〜４９歳にあること、ＨＲＴを何年も続ける米国人に比べて、使用期間が短いことなどを挙げている。 「欧米のように閉経後の乳がんが増えれば、状況は変わるかもしれない。ＨＲＴを受けたから乳がんにならないというわけではなく、同時に検診を受けることが必要だ」と話している。（平成18年12月１０日　朝日新聞） がん死の原因、男性たばこ４割　 がんで死亡した男性の約４割、女性の５％が、たばこが原因と考えられるとする推計を厚生労働省の研究班がまとめた。年間約８万人がたばこでがん死したことになる。対象は調査開始時４０〜７９歳の男性１３万９９７４人、女性１５万６７９６人の計２９万６７７０人。調査開始時の喫煙経験率（たばこを吸っている人と過去に吸っていたがやめた人の割合）は男性７９．５％、女性１０．５％。平均９．６年追跡した結果、がんで死亡したのは男性６５０３人（うち喫煙経験者５６６８人）、女性３４７４人（同４９９人）。年齢を調整して解析した結果、喫煙経験がある人は、ない人に比べ、男性で１．７９倍、女性で１．５７倍、死亡率が高かった。食事や運動など喫煙以外のリスクが同じと仮定すると、がんで死亡した男性の３８．６％、女性の　　　　５．２％がたばこが原因となった。人口動態統計にあてはめると、年間に男性約７万４０００人、女性約７０００人がたばこが原因でがん死した計算になる。男性では、吸ったことがない人に比べ、調査開始時に喫煙していた人の死亡率は１．９７倍、過去に吸っていたがやめた人は１．５倍で、禁煙の効果もうかがえた。（平成18年1１月１５日朝日新聞） たばこも酒も習慣、食道がんリスク１０倍　 喫煙するのに加えてほぼ毎日飲酒する男性は、どちらの習慣もない人たちと比べて食道がんになるリスクが９〜１１倍あることが、宮城県の約２万７０００人を対象にした調査でわかった。たばこの関与が特に大きく、患者の約７割は喫煙しなければ、がんにかかるのを避けられた計算になるという。８４年に約９０００人、９０年に約１万８０００人のいずれも４０歳以上の男性に食生活などを尋ね、それぞれ９年間と７年７カ月間追跡したところ７８人が食道がんになっていた。そこで喫煙や飲酒、緑茶を飲む習慣が食道がんのリスクとどうかかわるかを調べた。たばこを吸う人のリスクは吸わない人と比べて５倍、ほぼ毎日飲酒する人のリスクはほとんど飲まない人と比べて２．７倍あった。緑茶を１日５杯以上飲む人は飲まない人と比べて１．７倍リスクがあった。理由ははっきりしないが、研究チームは「緑茶を熱い状態で飲む人が多かったのかも知れない」と推測する。熱い飲食物は、食道がんの危険を高めるとされている。こうした個別の解析とは別に、「たばこを吸わず、お酒も緑茶もほとんど飲まない」人たちのリスクを１として計算すると、喫煙と飲酒の習慣がある人ではリスクが９．２、さらに１日３杯以上の緑茶を飲む習慣も加わると１１．１になった 食道がんと診断されるのは年に１万５０００人ほどとされ８割以上を男性が占める。今回の調査をまとめた栗山進一・東北大助教授は「食道がんは生活習慣で予防できる代表的ながん。禁煙が何より大事で、酒を飲みながらのたばこは最悪です」としている。（平成18年1１月１日　朝日新聞） 内視鏡で１ミリの食道がんも発見 昭和大学横浜市北部病院の井上晴洋助教授らは、早期発見が難しいとされる食道がんを直径1ミリの初期段階で見つけることができる手法を開発した。病巣部を拡大して見る内視鏡を使い、がんになると特徴的に表れる毛細血管の形状変化を観察、がんかどうか判別する。食道がんは進行してから見つかることが多いが、早期発見できれば治るケースが大幅に増える。食道がんは食道の内面を覆う粘膜の表面にある上皮から発生する。　上皮には先端部がループ状になった毛細血管がいくつもある。井上助教授は食道がんの病変部を詳しく観察し、がんが発生すると同時に、毛細血管の形状が微妙に変化することを突き止めた。がんの進行度に応じて、血管が特徴ある形を示すことも分かった。（平成18年10月3日　日本経済新聞） 前立腺がん細胞にザクロが劇的効果 果物のザクロに、前立腺がんの細胞を死滅させる成分が含まれていることが、名古屋市立大の朝元誠人助教授らの研究で分かった。朝元助教授らは、人間の初期の前立腺がん細胞を培養し、濃度５％のザクロ果汁の溶液に入れて影響を調べた。すると、わずか３０分で激しい反応を起こし、がん細胞が死滅した。前立腺がんにこれほど強く作用する天然物質は例がないという。他のがん細胞には効果がなかった。また、前立腺がんのラットに、５％濃度のザクロジュースを飲ませたところ、がん縮小効果がみられた。ザクロの何の成分が効いているかは不明。朝元助教授は「普通の食品に、こんな作用があるのは珍しい。成分が分かれば、前立腺がんの予防や治療への応用が期待できる」と話している。（平成18年9月29日　読売新聞） ３０代の女性は乳がん・子宮がんの発症が２倍に急増 日本人女性は２０代後半から乳がんや子宮がんの発症が急増し、３０代のがん罹患率は同世代の男性の２倍以上とした分析結果を、厚生労働省研究班がまとめた。１０代後半から３０代のがんは、比較的治療成績が良いため死亡データなどから把握しにくく、詳しい罹患傾向が分かっていなかった。育児や働き盛りの世代の実態が明らかになったことで、社会的損失を減らすためのきめの細かいがん対策が可能になるのではと指摘された。研究班は、大阪府など１５府県が１９９３年から２００１年まで、地域がん登録で集めた約１３７万人の患者データを解析した。１年間に新たにがんと診断される人は、年齢が上がるとともに増加。男性では３０代前半は人口１０万人当たり２７人、同後半は５０人だったのに対し、女性は３０代前半に６７人、同後半が１１５人となっていた。これに伴い３０代では、女性の罹患率は男性の２・３−２・５倍だった。乳がんや子宮がんが２０代後半から急増しているためで、３０代では女性がかかるすべてのがんのうち乳がんと子宮がんが約６０％を占めていた。４５歳以降は、たばこや食生活などと関連が深い胃がんや肺がんが増加傾向となり、がん全体の罹患率は男性が上回った。（平成18年9月29日　中国新聞） がん「最初にたんぱく質損傷」発症メカニズムで新説 がんは遺伝子の変異が積み重なって起きるとされるが、それ以前に、たんぱく質が損傷することで、細胞が「がん」特有の性質を持つとする新たな説を、渡辺正己・京都大学原子炉実験所教授らがまとめた。がん細胞は死なずに無限に増殖する。がんの原因を遺伝子の変異と考えた場合、変異の頻度と、細胞が"不死化"する頻度は比例するはずだ。しかし両者は一致しない場合が多い。渡辺教授らも以前、ハムスターの細胞に放射線を当てたが、不死化する頻度は、遺伝子変異の頻度より５００〜１０００倍も高かった。渡辺教授らは、遺伝子以外の、放射線で傷ついた部分に謎を解くかぎがあると考え、放射線照射後の細胞を詳しく調べた。その結果、染色体を安定させる役割を担うたんぱく質や、細胞分裂で染色体の動きを誘導するたんぱく質に多くの異常が見つかった。染色体数も増えており、不死化する頻度は遺伝子変異の頻度の１０００倍以上だった。たんぱく質を傷つけるのは、放射線など様々な要因で細胞内にできる有害物質「ラジカル」とされる。渡辺教授らは、寿命の長いタイプのラジカルを培養細胞から化学的に除去。すると細胞が不死化する頻度が減り、関連が示唆された。渡辺教授は「がんの大半は、染色体にかかわるたんぱく質が傷つき、染色体が異常化して細胞分裂が正常に行えない細胞から生まれると考えた方が矛盾がない」と話している。（平成18年9月26日　読売新聞） 糖尿病にかかると、がんリスク３割増 糖尿病にかかっていると、がんを発症する危険が２〜３割高まるとする結果を、厚生労働省の研究班が約１０万人を対象に調べた研究からまとめた。９０年から９４年にかけて、４０〜６９歳の男性約４万７０００人、女性約５万１０００人にアンケートし、糖尿病の有無や生活習慣などを聞いた。その後の経過を０３年まで追跡すると、男性で３９０７人、女性２５５５人が何らかのがんにかかっていた。糖尿病になっていた人ががんを発症するリスクを糖尿病でない人と比べると、がん全体では男性で２７％、女性でも２１％上回っていた。　男性では、糖尿病の人はそうでない人と比べて肝臓がんで２．２４倍、腎臓がんで１．９２倍、膵臓（すいぞう）がんで１．８５倍とリスクが高まっていた。　女性では肝臓がんで１．９４倍、胃がんで１．６１倍だった。 一般的な糖尿病では、病気が進む過程でインスリンが過剰分泌状態になる。この状態だと、細胞の増殖が刺激され、がんにつながりやすいことが実験で知られている。ただ、肝臓がんを招く慢性肝炎などを抱えていることが、逆に、糖尿病の危険を高めている可能性も考えられるという。（平成18年9月26日　朝日新聞） カルシウム多量に取ると大腸がんリスク３割減 牛乳や小魚に含まれるカルシウムを毎日たくさん取ると、大腸がんになる危険性が約30％低下することが九州大学と国立国際医療センター研究所の大規模な疫学調査で分かった。大腸がんは欧米型の食生活が浸透し国内でも患者が急増、毎年約9万人が発病し、約4万人が死亡する。がんの部位別死亡数で見ると女性でトップ、男性だと第4 位。明確な予防効果が確認された食物はこれまでなかった。調査は2000年から03年にかけ、福岡市と近郊にある８病院に入院中の大腸がん患者840人と同地域で暮らす健康な住民833人を対象に実施した。普段食べている食品の種類と量を聞き取り、カルシウムやそのほかの栄養素の摂取量と大腸がんとの関係を調べた。（平成18年9月23日　日本経済新聞） 便のＤＮＡ検査で大腸がん発見、確率８割 大腸などの消化管の壁からはがれ、便に含まれる細胞のＤＮＡを調べることで、がんを効率よく発見する方法を松原長秀岡山大助手らが開発した。松原助手によると、米国の統計では、現在の便潜血反応検査で見つかる大腸がんは最大2割程度。この方法は８割程度になると期待できるという。松原助手らは、大腸など消化器がんの患者らの細胞を調べ、がん細胞では遺伝子に特定の分子がくっつくメチル化という現象が起きていることを突き止めた。大腸がんの場合は、６カ所でメチル化が起きているケースが多かった。（平成18年9月１６日　日本経済新聞） メタボリックで胃がんリスク高まる 内臓の周りに脂肪がたまる内臓脂肪症候群（メタボリック・シンドローム）に陥ると、動脈硬化や糖尿病だけでなく、胃がんのリスクも高まることが、東大腫瘍外科の北山丈二講師らの研究でわかった。肥満解消が、がんの予防や再発防止にもつながる可能性を示す成果と言えそう。北山講師らの研究チームは、脂肪細胞から分泌される「アディポネクチン」というホルモンに着目した。脂肪の燃焼を助ける働きなどをするが、内臓脂肪症候群になると、分泌量が減り、血液中の濃度が下がる。チームが突き止めたのは、アディポネクチンに強力な抗がん作用があること。ヒトの胃がん細胞を移植したマウスにこのホルモンを投与すると、腫瘍が最大で９割も減少した。さらに、胃がん患者７５人の血液中のアディポネクチン濃度を調べたところ、がんの進行した患者ほど濃度が低かった。このホルモンは、胃がん細胞と結合しやすい構造をしており、結合したがん細胞を殺す働きがあるとみられる。抗がん作用は、血液１ミリ・リットルあたりの量が０・０３ミリ・グラムを超えると強まる。内臓脂肪症候群の人の濃度は、その５分の１〜６分の１という。がん増加原因として、脂肪の過剰摂取が挙げられるが、がんを引き起こす仕組みは十分に解明されていない。（平成18年9月１９日　読売新聞） 胃がん、リンパ節広く取る手術と標準手術に差なし 進行胃がんの治療で、胃の周囲のリンパ節を広く切り取る「拡大手術」と、一定範囲の切除にとどめる標準的な手術（Ｄ２郭清）では、治療効果にほとんど差がないという結果を、日本の国立がんセンターがまとめた。報告した同センター中央病院の笹子三津留・副院長は「リンパ節を多くとったことで、患者の状態を悪化させている可能性もあるのではないか。標準治療はＤ２郭清と考えるべきだ」と話した。 同センター中央病院など全国の２４医療機関が共同で調べた。がんの進行度（４段階）が２〜４の進行胃がん患者で、９５〜０１年に拡大手術をした２６０人と、Ｄ２郭清をした２６３人について、治療効果を比べた。その結果、３年生存率はともに７６％。５年生存率は拡大手術が７０％、標準的な手術は６９％で、ほとんど差はなく、「延命上の利点はない」（笹子副院長）としている。 日本胃癌（がん）学会の治療ガイドラインは、進行度２〜３の患者については基本的に「胃の３分の２以上の切除とＤ２郭清」を標準治療とし、拡大手術の実施は、がんの転移が進んだ進行度４の患者などに限っている。（平成１８年６月７日　朝日新聞） 骨粗しょう症薬、乳がん抑制にも効果 世界最先端のがん研究成果を報告する米臨床腫瘍学会で、米研究グループが、特定の骨粗しょう症治療薬が乳がん抑制にも効果を発揮したとの実験結果を発表した。年末までに乳がん抑制剤としても承認申請する方針を明らかにした。骨の代謝を促す体内のエストラゲンという物質は、不足すると骨粗しょう症にかかりやすいが、乳腺に対してはがん発生のリスクを高めるマイナス効果もある。閉経後の骨粗しょう症の女性に、治療薬として塩酸ラロキシフェンを投与すると、骨に対してエストラゲンの働きを高める一方で、乳腺への作用は抑制する効果もあることが分かった。発表した米研究グループによると、５年間投与した治験結果では、進行がんの抑制効果はがん専門薬とほぼ同等で、副作用の面でも大きな差はみられなかった。（平成１８年６月６日　日本経済新聞） 抗がん剤、病巣だけ治療　大阪府立大が微小カプセル開発 がんができた部位を体外から温めることで、病巣だけに抗がん剤を働かせることができる微小カプセルを、大阪府立大の河野健司教授（生体高分子化学）らの研究グループが開発した。　抗がん剤が正常な組織も傷つけてしまう副作用を減らすことができるという。　２４日から名古屋市で開かれる高分子学会で発表する。　カプセルは直径１００ナノメートル（ナノは１０億分の１）で、生体内にもあるリン脂質とコレステロールでできている。　温度に反応しやすい高分子を表面に組み込み、４０度以上になるとカプセルが壊れるようにした。　がんができた部位の毛細血管は、正常な部位の血管に比べ、血液中の物質が血管の外に漏れ出しやすい性質がある。　このため、体内に入った微小カプセルは、毛細血管から漏れ出てがん細胞の周辺にだけたまる。　がんを外から温めてやると、カプセルが壊れて抗がん剤が放出される仕組みだ。　河野教授らは、後ろ足にがん組織を移植したマウスで効果を調べた。　カプセルの投与から１２時間後に、高周波加温機で体外からがんを４５度で１０分間温めたところ、８日たってもがんはほとんど成長しなかった。　一方、温めなかったりカプセルを投与しなかったマウスでは、がん組織の体積は５倍以上になった。　河野教授は「医療の分野と連携し、がん組織だけを攻撃する治療の実現を目指したい」としている。（平成１８年５月２２日　毎日新聞） 関節リウマチ薬とがん 関節リウマチの治療で高い効果が知られる「生物学的製剤」が、悪性リンパ腫など、がんのリスクを高める可能性が指摘されていることから、日本リウマチ学会は長期の安全性調査に取り組むことを決めた。　これらの薬をめぐっては１７日、がんのリスクが約３倍高まるという米英グループの新たな報告が米医師会雑誌に掲載された。 関節リウマチは免疫細胞が信号物質を過剰に出すことで、全身の関節の痛みや骨の破壊を招く。　「ＴＮＦ」という信号物質の働きをじゃまする生物学的製剤は、国内では２剤が販売され、２万人ほどが使っている。 約９割の患者で効果がみられる一方、免疫力にかかわるＴＮＦを抑えることで、感染症やがんになる確率が高まることも心配されている。　「関節リウマチ自体ががんのリスク要因」との報告もあり、結論は出ていない。 学会調査の中心になる宮坂信之・東京医科歯科大教授は「海外とは薬の用量も異なり、米英の報告をそのまま国内にあてはめることはできない。　やはり日本人でのデータが必要だ」と話す。（平成１８年５月１８日　朝日新聞） 乳がん手術後の乳房を再建 九州中央病院（福岡市）は12日、乳がん手術後に乳房を再建する新手法の臨床研究を始めると発表した。患者自身の脂肪を採取し、一部含まれる脂肪などに成長する未熟な細胞を濃縮してから移植する方法で体に定着しやすくする。　従来は背中の筋肉などを使っていたが、脂肪は採取しやすく、患者の肉体的な負担を軽減できるとみている。 （平成１８年５月１３日　日本経済新聞） 抗体併用で"大型がん"消滅 免疫の働きを強める３種類のたんぱく質を組み合わせた「カクテル免疫療法」で、大型の固形がんを高率で消滅させることに、順天堂大医学部の奥村康教授（免疫学）らのチームが成功した。　マウスの実験だが、人間への応用も期待できる成果で、８日付の専門誌「ネイチャー・メディシン」電子版に発表する。　奥村教授らは、がん細胞に結合すると、これを自滅させる「アンチＤＲ５抗体」と呼ばれるたんぱく質を人工的に作成した。　ただ、この抗体は一部のがん細胞にしか結合できないため、単独では効果が小さい。　このため、体内にもともとある免疫細胞が、がん細胞を見つけやすくする「アンチＣＤ４０抗体」と、免疫細胞の攻撃能力を高める「アンチＣＤ１３７抗体」を併用したところ、強力な抗がん作用を発揮させることが分かった。　マウスを使った実験では、５ミリ・メートル角の乳がんや腎臓がんが、１０匹中７匹で消滅した。人間だと、握り拳大のがんが消滅したことに匹敵するという。　奥村教授は「がん細胞を移植したマウスを治療したのでなく、『自家がん』と呼ばれる自然に近いがんを消滅させた点で、意義は大きい。　これらの抗体の作用は人間でも同じと考えられるため有望だ」と話している。（平成１８年５月８日　読売新聞） がんワクチン臨床研究 大阪大グループが進める「ＷＴ１がんワクチン」の臨床研究が、年内にも全国２０医療機関に広がる見通しになった。　がんワクチンでは過去最大規模だ。　肺がんや脳腫瘍（しゅよう）などを対象にした安全性試験で、現在まで目立った副作用がなく、がん縮小などの効果が見られているためで、今後効果が確認されれば、実用化に向け大きく前進する。 ＷＴ１は、細胞増殖にかかわり、様々な種類のがん細胞に多く現れるたんぱく質。　杉山治夫・大阪大教授（機能診断科学）らのグループはＷＴ１の特定の断片（ペプチド）が、免疫反応の目印になることを発見。　がん細胞にＷＴ１が見つかった患者であれば、人工的に合成したこのペプチドを注射することで、患者の免疫系にがん細胞を攻撃させることができると考えた。 大阪大病院で０１〜０４年に、主に安全性確認の目的で実施した２０人（白血病１０人、乳がん２人、肺がん８人）では、３人でがん組織が小さくなったり、進行が止まったりしたほか、９人でがん細胞の指標とされる腫瘍マーカーの値が下がった。 その後、対象のがんを拡大。　０４年に始めた脳腫瘍でもがん組織が小さくなったり、進行が止まったりする例が確認された。　白血病の一部で白血球や血小板が減る症状が認められたが、それ以外に目立った副作用は確認されていない。 拡大臨床研究には東北から九州までの２０医療機関が参加予定で、大阪大病院、高知大病院、愛媛大病院、広島赤十字原爆病院、大阪府立母子保健総合医療センターではすでに始めている。（平成１８年５月３日　朝日新聞） がん医療の中核拠点、都道府県ごとに指定 厚生労働省は今夏をめどに、がん診療の中核となる医療機関を各都道府県ごとに指定する。各地域にあるがん医療機関の医師や看護師の研修拠点にするほか、診療データの分析・評価機能を持たせる。昨年から始まったがん医療の「第３次対がん10か年総合戦略」に基づいて実施するもので、指針を満たす医療機関を厚生労働省が指定する。がん医療の地域間格差を解消し、患者が全国どこでも質の高い医療サービスを受けられるようにするのが狙い。厚生労働省は「がん診療連携拠点病院の整備指針」を改定。これまで、各都道府県の主要都市などを中心にがん医療拠点の整備を進めてきたが、新指針は都道府県単位でより高度ながん診療の拠点を置くことにした。指定を受けた医療機関は各都道府県内のがん医療機関のとりまとめ役となり、他の医療機関からの患者の病状相談にも応じる。データ分析などを手掛ける専門組織も設置する。（平成18年2月2日） がんセンターに「対策情報センター」設置へ 厚生労働省は今秋、国立がんセンター（東京都中央区）に「がん対策情報センター」を設置、全国１３５カ所の「地域がん診療拠点病院」とネットワークで結ぶ体制を整える。患者や家族、地域の医療機関にがんに関する情報提供を行うのが目的。がん治療は専門性が高く、地域間の医療技術格差が問題になっているが、情報の共有によって格差の是正を目指す。同省は０６年度予算案にシステム整備費など１５億３０００万円を計上。拠点病院に順次、患者や家族の相談窓口となる「相談支援センター」を新設するほか、拠点病院を最終的には３６０カ所に増やす方針だ。情報センターは相談支援センターで、がん治療に関する指針や医療機関の治療成績などの情報を提供。国立がんセンターの専門医が、ネットワークを通じて送られてくる画像を診断したり、拠点病院の医師らの研修、国内外の抗がん剤に関する情報収集も行う。１３日に国立がんセンターを視察した川崎二郎厚労相は「がん治療の水準は知事にとっても大きな課題。　国立がんセンターが蓄えてきたノウハウや医療技術を情報センターを使って地方に伝えていきたい」と語った。（平成18年1月16日　毎日新聞） がん促進遺伝子、転移抑制効果も　京大助教授ら発見 膵臓がんや肺がんなどを引き起こす遺伝子「Ｎ−ｒａｓ」に、がんを悪性化させたり、転移を抑える働きもあることを、京都大の高橋智聡・特任助教授と米ハーバード大のマーク・ユーイン博士が発見した。新しいがん治療開発の手がかりとなる可能性がある。Ｎ−ｒａｓ遺伝子は、突然変異が起きたり、「Ｒｂ」と呼ばれるがんを抑制する遺伝子がなくなると、さまざまながんを引き起こすことが知られていた。高橋助教授らは、マウスの体に二つずつあるＮ−ｒａｓとＲｂの遺伝子を一つ、あるいは二つ欠損させ、体のどの部位にどんながんができるかを調べた。Ｒｂだけを二つとも欠損したマウスは脳下垂体に悪性のがんができたが、Ｒｂに加えてＮ−ｒａｓもすべて欠損すると、がんは良性腫瘍になった。しかし、同じマウスで、のどの甲状腺にできたがんの場合は、Ｒｂが二つ、Ｎ−ｒａｓが一つ欠損すると良性腫瘍ができ、さらにＮ−ｒａｓもすべてなくなると、他の臓器に転移を起こす悪性のがんに変化した。高橋助教授は「Ｎ−ｒａｓは従来言われていた単純ながんを促進する遺伝子ではなく、組織によって正反対の働きもすることが分かった。　Ｎ−ｒａｓの機能を制御すればより効果的ながん治療法を生み出せるだろう」と話している。（平成17年12月19日　毎日新聞） 肝がん患者　生存期間２倍に 肝臓がんの治療で、病巣部への強力な放射線の集中照射と抗がん剤投与を組み合わせることで、患者の生存期間を大幅に延ばすことができることを米ミシガン大学の研究チームが確認し、米医学誌に発表した。研究チームは、手術できない肝臓がん患者１２８人に対し、カテーテル（細い管）で肝臓に直接、抗がん剤を投与。同時に、がん細胞に放射線を集中させるため、様々な角度から照射する「三次元照射」という放射線治療を行った。照射は１日２回、２週間続けた。その結果、患者の平均の生存期間は１５・８か月と、従来の進行がん患者の平均８〜９か月に比べ、向上した。副作用がみられたのは３分の１以下だった。多くの血管が集まる肝臓は、放射線に敏感で、重い副作用が出るなど放射線治療が難しいとされてきた。（平成１７年１２月５日読売新聞） 人工食道、ぜん動運動が可能　 食べ物を胃に送る蠕動運動が可能な人工食道の開発に、病態計測制御分野が専門の山家智之・東北大加齢医学研究所教授らの研究グループが成功した。内視鏡での手術が可能になるため患者への負担が軽く、食道がん患者への治療法として５年以内の実用化を目指す。同グループは２４日、特許庁に特許申請した。山家教授らは、熱を加えると縮まる形状記憶合金の輪を利用。食道のぜん動運動の仕組みを参考に、この輪を１センチ間隔に配列し、規則的に縮めたり緩めたりすることで、食べ物が一定方向に進むようにした。輪を温めるための磁気コイル（長さ約５センチ）を胃の中に置き、外部から別の磁気コイルを当ててエネルギーを供給。輪は新たに開発したポリビニールアルコール（ＰＶＡ）の管にくくりつけた。ＰＶＡの摩擦係数は通常の人工臓器用シリコンの１割で、食べ物をスムーズに送ることが可能だ。さらに、人工食道を設置するため食道を広げるステント（管）も、外から電磁気を当てると温まる素材を開発。温めることで、熱に弱いがん細胞を殺すことができ、治療につながるという。　食道がんは国内で年間１万人がかかるとされている。胸や腹を開くなど大掛かりな手術が必要で、切除できない場合は食べ物を飲み込めるよう金属製ステントを設置する治療をしてきたが、不都合も少なくなかった。山家教授は「胆道や尿道、大動脈などの手術への応用も考えていきたい」と話している。（平成１７年１１月２５日　毎日新聞） がん幹細胞、消化器などから発見 九州大学生体防御医学研究所の森正樹教授（５０）の研究グループは２日、消化器の癌の「幹細胞」とみられる細胞を、食道や胃、肝臓などから見つけたことを明らかにした。癌の幹細胞が見つかれば、これをたたくことでより効果的な治療ができると考えられている。成果は米国の専門誌「ステムセルズ」に掲載される。　幹細胞は、臓器などを構成する細胞のおおもとになる細胞を指し、さまざまな種類の細胞に変身（分化）する能力を持っている。これまでがんは「幹細胞が分化した後の、普通の細胞ががん化する」と考えられていた。　しかしがん患者に抗がん剤を投与したり、放射線治療をすると、いったん腫瘍が小さくなっても再びがんが増殖を始めることが多い。これは「がんの中に死滅しにくい幹細胞が存在し、これががんを作り出す」と考えれば説明がつき、実際に白血病や乳がん、脳腫瘍ではがん化した幹細胞が見つかっている。森教授と九大医学系学府大学院３年、原口直紹さんらは、手術で摘出された人間の消化器がん（食道、胃、大腸、肝臓、すい臓）の組織を使い、がん幹細胞を探した。その結果、（１）抗がん剤に強い耐性を持つ（２）自分と同じ細胞を作る複製能力以外に、自分とはやや違った細胞を作る分化能力もある（３）動物に移植すると、普通のがん細胞に比べて１００倍以上の腫瘍を作るという性質を持った細胞を発見した。がん幹細胞の可能性が高いという。　放射線医学総合研究所は今年２月、人間の食道がんの組織からがん幹細胞とみられる細胞を発見したと発表している。九大グループの研究は多くの臓器で幹細胞の可能性がある細胞を見つけたのが特徴だが、森教授は「幹細胞を見つける方法論や条件設定に詰めなければならない問題があり、現段階でがん幹細胞と確定したとまではいえない」と話している。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（平成１７年１１月３日　毎日新聞） ブロッコリーの新芽で胃がん予防 ブロッコリーの新芽に、胃がんの原因と注目されるヘリコバクター・ピロリ菌を殺傷し、胃炎を抑える効果があることを、筑波大の研究グループが突き止めた。米国で開催中の米がん学会主催の国際会議で２日発表する。　同大の谷中昭典講師らは、ピロリ菌に感染している５０人を２つのグループに分け、一方にはブロッコリーの新芽を、残り一方には、アルファルファのもやしを、それぞれ毎日約７０グラムずつ、２か月間、食べ続けてもらった。成分で見ると新芽、もやしは、ほぼ同じだが、ブロッコリーの新芽には、スルフォラファンという成分（抗酸化物質）が多く含まれる。実験前後で、ピロリ菌の活性の強さを比較したところ、新芽を食べたグループは、活性が約３０％〜６０％減少。さらに、胃炎も抑えられた。もやしを食べたグループは、こうした変化は見られなかった。マウスでは確認されていたが、人間で確認されたのは初めて。谷中講師は「スルフォラファンは、特にブロッコリーの新芽に大量に含まれる。ピロリ菌を除菌しなくても、胃炎を抑え、胃がんを予防できる可能性がある」と話している。（平成１７年１１月１日　読売新聞） がん増殖止めるカギ、たんぱく質発見　 がん細胞の増殖を止める鍵になるたんぱく質を、米ハーバード大の中谷喜洋教授らの研究チームが発見した。がん細胞内で、このたんぱく質「ｐ６００」の合成を妨げたところ、がん細胞は増殖を止め、次々と自滅したという。子宮がんや骨肉腫など、様々ながん細胞で効果を確認しており、新しい抗がん剤の開発につながると専門家は期待している。今週発行の米科学アカデミー紀要（ＰＮＡＳ）に掲載される。 体内では、役目を終えたり、異常が見つかったりした細胞が増殖を止めて自ら死に、新しい細胞が生まれることで新陳代謝が繰り返されている。この細胞の自殺（アポトーシス）がうまく働かなくなると、細胞は無秩序に増殖し、がんになる。中谷教授らが発見したｐ６００は、アポトーシスに深くかかわっているとみられる。 同教授によると、培養したがん細胞内のｐ６００は、正常細胞と比べて異常に増えており、「自殺機能」が働かなくなっていた。そこで、ｐ６００の合成を妨げる特殊な手法で培養細胞中のｐ６００の量を減らすと、がん細胞は次々と死んでいった。正常細胞には影響がなかった、という。 子宮頸（けい）がん、骨肉腫、乳がん、直腸がんの細胞で、がん細胞は１０％以下になった。胃、小腸、大腸、肺、卵巣、前立腺の各がん細胞では、同様のｐ６００の異常増加が起きていることが分かった。このため、中谷教授は「ほとんどすべてのがんで効果が期待できる」とみている。 ただ、人体への臨床応用には、ｐ６００に結びついて過剰な働きを抑え、しかも毒性のない物質の開発が必要になる。その後、健康人での安全性の確認、患者への治験などの段階を踏むことになる。従来の抗がん剤の多くは、細胞のＤＮＡ合成を妨げるもの。正常細胞のＤＮＡにも影響を及ぼすため、副作用が強い。　効果も限定され、薬だけで治癒可能なのは、血液やリンパ球などごく一部の特殊ながんだけで、より一般的な胃がんなど固形のがんを治癒する薬は、ほとんどないのが現状だ。（平成１７年１０月４日　朝日新聞） 肝がんへの抗がん剤併用療法 国立がんセンター中央病院は、転移のある肝臓がんに対して抗がん剤の併用療法が有効なことを確かめた。患者の1年後の生存率は43.5％だった。特に、肝障害の軽い患者や、おなかに組織液がたまる腹水のない患者で効果が高かった。患者の数を増やして長期的な効果を調べるほか、治療効果の予測方法の開発などに取り組む。肝臓がんはＣ型慢性肝炎などが原因で発病することが多く、国内の死亡者数は年間約3万5000人。大半は肝細胞が悪性化した肝細胞がん。肺やリンパ節への転移のある肝臓がんは手術による治療が難しい。また、抗がん剤を使った有効な治療法もない。 現在、複数の抗がん剤を組み合わせた治療法が試されており、研究グループは「５ＦＵ」、「ミトキサントロン」、「シスプラチン」の３種類の抗がん剤の併用療法を試みた。肝臓がんの患者82人の治療後の経過を調べた結果、治療後の平均生存期間は11.2カ月で、1年生存率は43.5％だった。単独の抗がん剤を使った場合の1年生存率は20％以下という。（平成１７年１０月１０日　日経産業新聞） 毛髪の金属元素濃度でがん発見 毛髪中のカルシウムなど金属元素の濃度が、乳がんや肝臓がんの患者で異常な値になっていることが、兵庫県立先端科学技術支援センターや京都薬科大、千葉大などの研究で示された。今後、数千人規模で他の病気との関連も調べて、髪の毛を使った簡易検査法の確立を目指すという。同センターなどのチームは毛髪に含まれる金属元素の濃度と、病気との間に関係があるかどうかを調べた。特殊な光で微量な元素を分析できる、大型放射光施設「スプリング８」で測定した。毛髪は１カ月で平均１センチ伸びるため、１２センチほどあれば、１年分の変化を分析できる。乳がん患者１７人では、がん発見より８〜１２カ月前からカルシウムの濃度が、通常の５〜１０倍も高い値を示し、その後はゆっくり正常値に近づいていた。カルシウムの代謝が乱れることが原因らしい。 肝臓がん患者１１人ではカリウム濃度が、健康な人に比べ１０分の１以下だった。健康な人で見つからない、食物からのゲルマニウムも検出された。今後、検査法を充実させるための会社を立ち上げ、アルツハイマー病、骨粗鬆症、糖尿病などと、毛髪中の元素濃度との関係も調べる予定だ。千川純一・同センター所長は「この手法で異常が見つかった人が詳しい検査を受けるようにすれば、毛髪をさまざまな病気を見つける手がかりにできる可能性がある」と話す。（平成１７年９月２９日　朝日新聞） がん専門薬剤師を養成へ 厚生労働省は23日までに、2006年度から、がんの薬物療法についての専門的な知識や技能を持つ「がん専門薬剤師」を養成する方針を決めた。がんの医療現場では薬物療法の重要性が高まる一方で、副作用の可能性も大きくなるため、薬物療法に精通した薬剤師の存在が求められている。同省は一定の実務経験がある病院勤務の薬剤師を対象に研修と試験を行い、年間約300人を目標にがん専門薬剤師を認定する。 厚労省によると、がんの治療法は手術療法、薬物療法、放射線療法があるが、これまで国内では手術療法が中心で、薬物療法や放射線療法は手術療法との組み合わせで補助的に行われることが多かったという。（平成１７年９月２４日　日本経済新聞） 抗がん剤投与量200分の1に、胃がん治療で新技術 愛知県がんセンターは、胃がんに投与する抗がん剤の量を200分の1に減らせる新技術を開発した。薬の入った微小カプセルを体内に入れ、がん細胞だけに効率よく作用させる。動物実験段階だが、少量の薬でもがん細胞が小さくなった。抗がん剤を減らすことができれば副作用を緩和できる可能性がある。3年後をメドに臨床研究を目指す。研究成果は14日、札幌市で始まった日本癌（がん）学会で発表した。新技術は胃がん患者の中でも転移した患者や再発した患者を想定している。同センター研究所の池原譲主任研究員らは、胃がんの抗がん剤を大きさ1マイクロ（マイクロは100万分の1）メートルの特殊なカプセルに封入し、体内に入れると免疫細胞が取り込むように工夫した。免疫細胞は胃の中のがん細胞に集まるが、その際に抗がん剤がカプセルから飛び出す仕組みになっている。(平成１７年９月１５日　日本経済新聞） 女性ホルモン、肺がんリスク高める 女性ホルモン剤が肺がんのリスクを高めることが、厚生労働省研究班（主任究者・津金昌一郎国立がんセンター予防研究部長）の大規模疫学調査で分かった。研究チームは今回の調査結果を肺がんが発症する仕組みの解明につなげたい考え。　成果は札幌市で開催中の日本癌（がん）学会で15日、発表する。研究班は喫煙経験がない40―69歳の女性4万5000人を8―12年追跡調査した。このうち肺がんになった153人を詳しく調べたところ、子宮筋腫などの手術を受けて人工的に閉経し、エストロゲンなどのホルモン剤を多く使用した人は、使用していない人に比べて肺がんにかかるリスクが2倍以上高いことが分かった。（平成17年９月１５日　日本経済新聞） 血液で膵臓がんを早期発見 国立がんセンターは、血液１滴で膵臓（すいぞう）がんを発見できる診断法を開発した。精度は90％以上で、従来難しかった早期がんも見つけることができる。膵臓がんは発見、治療が難しいが、この診断法で早期発見すれば手術治療も可能となる。10月から全国規模で臨床研究を始める予定で、14日から札幌市で始まる日本癌（がん）学会で発表する。同センター研究所は、ノーベル化学賞を受賞した田中耕一島津製作所フェローらが開発した高精度のたんぱく質解析技術を応用。膵臓がん患者の血液を調べたところ、４種類のたんぱく質の量が微妙に変化していることを突き止め、がん診断の指標にした。 78人から採血して調べた結果、大きさが２センチ以下の早期がんも含め90％以上の高精度で膵臓がんかどうかを判別できた。腫瘍（しゅよう）マーカーと呼ぶ既存の診断法を組み合わせると100％になった。（平成１７年９月１４日　日本経済新聞） 肥満男性は大腸がんリスク増　ＢＭＩ２７以上で１．４倍 肥満の男性は大腸がんにかかるリスクが高くなるという結果が、厚生労働省研究班（主任研究者＝津金昌一郎・国立がんセンター予防研究部長）の大規模な疫学調査で出た。８日発表した。肥満は心筋梗塞（しんきんこうそく）や脳卒中などの危険要因にもなるが、大腸がんとの関連も今回示された。岩手、秋田、新潟、茨城、長野、大阪、高知、長崎、沖縄各県の４０〜６０代の男女計約１０万人に９０〜９３年、アンケート。その後、９〜１２年間追跡調査した。男性は４万９１５８人中６２６人が大腸がんにかかっていた。肥満指数「ＢＭＩ」（体重÷身長÷身長、単位はキログラムとメートル）によって分類。年齢や喫煙、飲酒などの影響を除いて分析した結果、ＢＭＩが２５未満の群に比べ、２７以上３０未満の群は、大腸がんのリスクが１．４倍だった。３０以上の群は、対象数がやや少ないものの、１．５倍になった。日本ではＢＭＩ２５以上が肥満で、２２が標準とされる。 欧米の研究では、男性の場合、高身長でもリスクが高まるとされるが、日本人の男性では、身長による統計上の明確な差は出なかった。女性は、肥満指数、身長ともに関連が見られなかった。 肥満だとインスリンが多く分泌され、がん細胞が増殖しやすい、と細胞レベルの実験で出ている。分析を担当した大谷哲也・同センター研究員は「ＢＭＩが２７以上ならば、運動や食事で減量した方がいい」と話す。ただ、日本人は欧米に比べて肥満者の割合が低く、肥満だけで大腸がんが国内で大幅に増えている説明にはならず、「別の危険要因についても調べる必要がある」と言う。（平成１７年９月８日　朝日新聞） がん、満腹が招く？遺伝子に悪影響　 満腹するまで食べる習慣のある男性は、がん化を抑える遺伝子の働きが弱まっている率が高く、逆に、キャベツやブロッコリーなどを多く食べたり、緑茶を多く飲む男性ではこの率が低いことが、東京医科歯科大（東京都文京区）の湯浅保仁教授＝分子腫瘍（しゅよう）医学＝らの研究で分かった。１４日から札幌市で開かれる日本癌（がん）学会で発表する。がんに関連した遺伝子の働きが食生活で変化することが分かったのは初めてという。湯浅教授らは、同大病院などで手術を受けた男性の胃がん患者５８人にアンケートし、がんになる以前の食事の量や内容などを聞いた。一方で患者ごとに、手術で切り取ったがん細胞を多数分析し、がん化を抑えると考えられている遺伝子「ＣＤＸ２」の働きを調べた。「満腹するまで食べていた」と答えた２２人のうち１０人（４５％）では、細胞の一部でこの遺伝子が「メチル化」と呼ばれる化学変化を起こし、働かなくなっていた。これに対し「腹八分」または「食事の量を少なくしていた」とした３５人では、メチル化が起きていたのは１０人（２９％）にとどまった。無回答が１人いた。ほうじ茶を含めた緑茶を飲む量では、日に６杯以下と答えた４３人のうち１７人（４０％）にメチル化がみられた。７杯以上飲んでいた１４人では２人（１４％）と少なかった。無回答は１人。またキャベツ、ブロッコリー、カリフラワーのどれかを食べる回数でみると、週に２回以下とした３２人中１４人（４４％）にメチル化があったのに対し、３回以上と答えた２６人中では６人（２３％）だった。湯浅教授は「研究が進めば、食生活の改善でメチル化を抑えたり、がん抑制遺伝子の働きを強めてがんを予防したりできるのではないか」と話している。（平成１７年９月４日　毎日新聞） がん転移“誘導”たんぱく質発見 がん細胞が他の細胞に侵入したり、転移したりするのに重要な役割を果たす新しいたんぱく質を、名古屋大大学院医学系研究科の高橋雅英教授らの研究チームが発見した。このたんぱく質の働きを抑制することで、がんの進行を食い止める治療薬の開発に道を開く可能性がある。米科学誌「デベロップメンタル・セル」の５日号に発表する。がん細胞内には、「Ａｋｔ／ＰＫＢ」と呼ばれる酵素が多くあることが知られていた。しかし、この酵素が存在すると、なぜ、がん細胞が他の細胞の間に侵入（浸潤）し、広がっていくか謎だった。研究チームは、この酵素によって、リン酸化される未知のたんぱく質があることを発見。このたんぱく質によって、がん細胞が、他の細胞間に浸潤する能力が高まることを突き止めた。このたんぱく質は、他の細胞に浸潤していくがん細胞の先端部分に多く存在し、このたんぱく質が、がん細胞を“誘導”していると見られる。高橋教授は、このたんぱく質を「Ｇｉｒｄｉｎ（ガーディン）」と命名した。　がん細胞は、増殖と浸潤を繰り返すが、高橋教授は「他の細胞への浸潤を抑制できれば、がん進行を食い止めることができるかもしれない」としている。（平成１７年９月６日　読売新聞） 平凡・無害なウイルス、実はがんキラー　 誰でも感染経験をもつ平凡で無害なウイルスが、実は、がん細胞だけを狙って殺せる「すぐれもの」だと分かった。米ペンシルベニア州立大のチームが発表した。新たな治療法への発展も期待できるという。アデノ随伴ウイルス２型（ＡＡＶ２）という病原性のない小さなウイルスで、日本の専門家によると、成人の８５％が感染経験をもっている。 チームは、ＡＡＶ２に感染している女性がウイルス性の子宮頸（けい）がんにかかりにくい、という現象に着目。子宮頸がんのほか、乳がんや前立腺がんなどの細胞とＡＡＶ２を培養したところ、がん細胞が６日後にすべて死滅したという。 ＡＡＶ２はがん細胞に侵入した後、ＤＮＡに何らかの細工をするとみられる。チームのメヤーズ教授は「正常な細胞には悪影響がなかった。ＡＡＶ２はがん細胞を見分けているらしく、新たな治療法になる可能性がある」といっている。（平成１７年７月１８日　朝日新聞） がん拠点病院 全国どこでも質の高いがん治療が受けられることを目指した「地域がん診療拠点病院」について、厚生労働省は６日、指定要件を見直し、整備を促進する方針を決めた。　近く有識者による検討会を立ち上げる。指定がなかなか進まず地域間格差が出ている現状を踏まえ、病院間の役割分担や連携が進むようにするほか、指定を受ける病院側の意欲を高めるため、診療報酬の加算など経済的な支援策も検討する。 地域がん診療拠点病院は０１年に厚労省が始めた制度。　大学病院などに行かなくても、日常の生活圏内で手術や治療を受けられる「がん医療の標準化」を目指しており、都道府県知事の推薦をもとに厚労相が指定する。 厚労省は０６年までに２次医療圏（全国で約３７０カ所）に１カ所程度を目安に整備を進めているが、今年１月現在、指定は１３５カ所にとどまり、７府県では１カ所も指定されていない。 従来の指定要件は、がんの専門的医療体制ができていることや、緩和医療を提供できることなどが条件だった。　しかし、「数値が明確になっておらず不透明だ」との指摘があった。 また、高度な先進医療を提供し、がんにも対応できる「特定機能病院」（８１カ所）が、拠点病院として指定されていない▽拠点病院の機能にばらつきがあり、役割分担、連携が想定されていない、などの課題も挙げられていた。 こうした指摘をもとに、検討会は、指定要件の数値化や特定機能病院を指定対象に加えることなどを検討。　また、患者のデータを管理するシステムを、拠点病院間で連携しやすいように共通の標準様式で実施していることなどを指定要件に加えることも検討する。 さらに、拠点病院を、早期発見・治療に力点を置くものと、診療や進行期のがんの治療や教育研修、情報発信などで高い機能を持つものに役割を分担し、連携態勢も明確にしたい考えだ。（平成17年７月６日　朝日新聞） コーヒー党、肝臓がん少なく コーヒーを１日に１杯以上飲む人が肝臓がんになる危険性は、全く飲まない人の６割程度。東北大の辻一郎教授（公衆衛生学）らが21日までに、約６万1000人の追跡調査結果をまとめた。大津市で開催の日本疫学会で22日発表する。辻教授によると、コーヒーに含まれるどんな物質が作用するかはよく分かっていないが、肝硬変の発症リスクを低下させる可能性があるほか、動物実験では成分のクロロゲン酸が肝臓がんの発生を抑制したとする報告もあるという。1984―97年に40歳以上の男女を７―９年間追跡調査。計約６万1000人のうち、調査期間中に新たにがんになったのは117人だった。年齢や性別などの要因を考慮して解析した結果、全く飲まない人の危険度を「１」とした場合、１日平均１杯以上飲む人は0.58、１杯未満の人は0.71だった。　がん以外の肝臓疾患を経験した人や60歳以上の人、過去に喫煙経験がある人では、こうした傾向が特に強かった。辻教授は「年齢や性別、飲酒状況などで分けて解析しても傾向は変わらなかった。ただし、コーヒーに砂糖などを入れすぎると体に良くないので注意してほしい」としている。（平成１７年１月２１日　日本経済新聞） がん「兵糧攻め」たんぱく質を発見、血管形成を抑制 がん細胞に栄養や酸素を運ぶ血管の形成を抑制するたんぱく質を、東北大加齢医学研究所（仙台市）と塩野義製薬（本社・大阪市）の研究グループが発見した。がん細胞への栄養などの補給路を断ち、「兵糧攻め」にすることで、がんの進行や転移を阻止することが期待できるという。　がんは、細胞から分泌する物質が、近くにある血管に働きかけて新しい血管を作り、栄養や酸素を取り込み増殖する。同研究所の佐藤靖史教授（血管生物学）らが発見したのは、血管を作っている血管内皮細胞にあるたんぱく質で、がん細胞から分泌される物質で新たな血管が過剰に作られないようにブレーキをかける役割をしていた。佐藤教授らは、このたんぱく質を「バソヒビン」と命名。マウスを使った実験では、バソヒビンを大量に作るよう遺伝子を改変した肺がん細胞の大きさを、通常の肺がん細胞に比べ、半月後、４分の１以下に抑えることに成功した。同グループは、バソヒビンをもとに、がん治療の新薬や新しい診断法の開発を進めることにしている。　このたんぱく質の発見は、米医学雑誌「ジャーナル・オブ・クリニカル・インベスティゲーション」の１０月号で発表される。　がん細胞に栄養などを補給する血管ができるのを阻止するがん治療法は、最近注目されており、佐藤教授らの「バソヒビン」とは別の方法で、大腸がんを兵糧攻めにする治療薬が米国で今年２月に世界で初めて認可されている。（平成１６年１０月２日　読売新聞） 癌のリンパ節転移抑えた がん細胞は自分でリンパ管を新しく作って「転移」するが、京都大大学院の久保肇・特任助教授らのグループが「リンパ管新生」と呼ばれる、この現象を抑えて転移を防ぐことに世界で初めて成功し、福岡市で開会中の日本癌（がん）学会で報告した。 がん細胞は、新しいリンパ管を通じて小さな細胞が運ばれ、リンパ管などが密集するリンパ節に転移する。この過程では、リンパ管を増やすＶＥＧＦ―Ｃという特殊な物質を分泌する。 研究チームは、リンパ管がこの物質を受け取って増殖しないようブロックする「抗体」を合成し、胃がんの細胞をネズミに移植して実験。抗体を使わなかったネズミでは１６匹中１２匹（７５％）の高率でリンパ節に転移したのに対し、抗体を使ったネズミは１６匹のうち３匹（１９％）しか転移しなかった。（平成１６年１０月１日　読売新聞） 入れ歯は口内がんの危険因子 入れ歯は、口の中の粘膜表面にできる扁平（へんぺい）上皮がんの危険性を高めるとの研究結果を、新潟大の朔敬教授（口腔＝こうくう＝病理学）らが25日までにまとめた。同教授は「長年の使用で変形して擦れることや、アレルギー、手入れの悪さが原因だろう」として、定期的な受診を勧めている。福岡市で29日から開催される日本癌（がん）学会で発表する。朔教授らは、新潟大病院で受診した扁平上皮がん患者80人と、通常の浸潤性口腔がん患者100人を比較した。上皮がんは、歯の治療を受けた人に多い傾向があり、入れ歯の周囲などでの再発は平均約3回と、通常のがんの3倍だった。また、口内のがんの主な危険因子とされる飲酒、喫煙の量は、上皮がん患者は通常のがん患者よりかなり少なかった。こうしたことから朔教授らは「入れ歯などは上皮がんの危険因子の一つ」と結論づけた。（平成１６年９月２５日　日本経済新聞） 血液で肺がん診断 血液の分析だけで肺がんかどうかを80％の精度で診断できる方法を東京大学医科学研究所のチームが考案した。患者の血中に多く健康な人には少ないたんぱく質を発見、これらを検出することで判定する。肺がんは国内で最も死亡者の多いがんで、年間約5万6000人に達する。簡単な血液検査で診断できれば、有力な肺がん対策になりそうだ。研究チームは肺がん細胞の表面に特殊なたんぱく質が伸びていることを発見。一部が切れて細胞の周囲に散らばるほか、血液に混ざるという。このたんぱく質を目印に患者105人、健康な人72人の血液を調べたところ、63％の精度で患者を正しく判定できた。さらに、肺がんのほか大腸がんの患者に多い別のたんぱく質も組み合わせて診断すると、80％まで高まった。肺がんは初期症状が表れにくく、検査で発見したときは転移している恐れがある。最新のＣＴ（コンピューター断層撮影装置）でも小さな病巣は診断が難しい。（平成１６年９月２５日　日本経済新聞） よく食べると乳がんリスク４割減 魚を多く食べる人はあまり食べない人に比べ、乳がんにかかるリスクが４割以上低いことが、文部科学省の研究班の調査でわかった。魚に含まれる脂肪の成分で、脳の働きをよくすると言われるドコサヘキサエン酸（ＤＨＡ）やエイコサペンタエン酸（ＥＰＡ）の働きによるものらしい。２９日から福岡市で開かれる日本癌（がん）学会で発表される。 ＤＨＡやＥＰＡは動物実験では、がんの抑制効果があることが確かめられている。だが、人間での効果はこれまではっきりしなかった。 研究班は８８〜９０年に、全国の４０〜７９歳の女性約２万５４００人を対象に、魚をどのぐらいの頻度で食べるかなど食生活についてアンケートした。その後７年半にわたって健康状態を追跡したところ、１２７人が乳がんになった。 魚に含まれる魚介性脂質に注目した場合、魚を「週１〜２回以下」とあまり食べないグループに比べ、「ほとんど毎日」食べるグループは、乳がんの発生率が４３％低かった。植物性脂質の摂取量は関連性がなかった。 調査を分析した愛知県がんセンター研究所の若井建志・がん予防研究室長は「脂肪の摂取量が多いと乳がんにかかりやすいと言われるが、魚に関しては逆のことが言える。日本人の乳がん罹患（りかん）率が欧米に比べ低いのは、魚を多く食べることも関係あるのでは」と話している。（平成１６年９月１７日　朝日新聞） 特殊なＲＮＡで乳がん増殖抑制　 特殊なリボ核酸（ＲＮＡ）を使って遺伝情報の伝達を阻害し、乳がんの細胞増殖を抑制することに、産業技術総合研究所（茨城県つくば市）と東京大の研究チームが成功し、１５日付の英科学誌「ネイチャー」電子版に発表した。がん治療薬の開発に結び付くと期待される。ＲＮＡは、ＤＮＡが持つ遺伝情報をたんぱく質に伝達するのが主な役目。　最近開発された特殊なＲＮＡは、遺伝情報の伝達を阻害する働きがある。研究チームはこの働きに着目。　がんの転移などに関与する因子を標的とする特殊なＲＮＡを設計した。これをヒトの乳がん細胞核内に注入すると、ＲＮＡを作るたんぱく質やＤＮＡが化学反応を起こして変形。ＲＮＡが作られにくくなり、結果的に細胞増殖が抑制された。今回、細胞核内での遺伝子制御が可能になったことで、がん遺伝子や悪性ウイルスの生成を根本から防ぐことが可能になったという。　多比良和誠・同研究所ジーンファンクション研究センター長は「今後はたんぱく質が変形する詳しい過程や、このＲＮＡがほかのがんにも有効か調べ、日本の製薬会社に売り込みたい」と話した。（平成１６年８月１６日　毎日新聞） 抗がん用薬物送達システム開発 神奈川科学技術アカデミー（ＫＡＳＴ）と星薬科大学は共同で、抗がん剤の投与後約24時間にわたり血液中に残存し、患部に的確に届く薬物送達システム（ＤＤＳ）を開発した。薬を包むカプセルの材質を工夫し、通常の投与法より残存時間を約20倍長くした。　微小なカプセルが溶けずに毛細血管の先まで行き渡るため、治療効果の向上が期待できる。　製薬会社と組んで3年後の臨床試験を目指す。薬を包み込むカプセルに高分子材料のポリエチレングリコールやポリアスパラギン酸を使った。カプセルは直径約80ナノ（ナノは10億分の1）メートルの球状。カプセル自体が小さいため、毛細血管まで入り込み、血管の壁の数十―100ナノメートルのすき間をくぐり抜けてがん細胞近くまで到達できる。（平成１６年８月１２日　日経産業新聞） やせた男性、がんに注意 日本人男性は、やせているほどがんになりやすく、標準かやや太めに比べ、がん発生率は14―29％高いことが、厚生労働省研究班（主任研究者・津金昌一郎国立がんセンター予防研究部長）の大規模疫学調査で分かった。米国のがん専門誌に11日までに発表した。　研究班は、40―60代の男女約9万人を1990年から約10年にわたって追跡し、がんの発生率や死亡率と体格指数（ＢＭＩ）との関係を調べた。　ＢＭＩは、体重（キロ）を身長（メートル）の二乗で割った値。　標準は22で、25以上が肥満とされる。ＢＭＩが21―29の男性ではがんの発生率はほとんど変わらなかったが、やせとされる21未満で増加傾向が顕著だった。　23―24.９の人の発生率と比較すると、19―20.９の人は14％、14―18.９の人は29％、それぞれ発生率が高かった。　女性では、こうした傾向はみられなかった。　研究開始から数年でがんになった人を除いて分析しても同様の結果となり、がんが原因でやせたとは考えにくいという。（平成１６年８月１１日　日本経済新聞） 牛乳１日２５０ｃｃ以上飲むと…大腸がんの危険性下がる？ 欧米の約５３万人の健康状態を６―１６年間にわたり追跡調査したところ、牛乳を１日に２５０ｃｃ以上飲む人たちは、大腸がんの危険度が１５％低く、カルシウムを１日７００ミリ・グラム以上摂取する人たちも危険度が２０％程度低かったことが、米ハーバード大学チームの研究でわかり、米国立がん研究所誌で報告した。 米国、カナダ、オランダ、スウェーデン計４か国で行われた１０件の追跡調査を詳しく分析した。 それぞれの追跡調査では、自己記入の質問票でふだんの食生活を調べた。　回答にもとづいて、カルシウムや、その他の栄養素の１日摂取量を計算した。 対象者の４９９２人が大腸がんになったが、牛乳を１日７０ｃｃ未満しか飲まないグループを１とすると、飲む量が増えるごとにがんの発生割合は下がり、２５０ｃｃ以上飲むグループでは０・８５だった。 また、カルシウムの１日摂取量が５００ミリ・グラム未満のグループを１とすると、摂取量が増えるにつれて、大腸がんの発生割合はおおむね０・８より低く、７００ミリ・グラム（丸干しイワシ２匹相当）以上摂取したグループだと０・７４だった。（平成１６年８月９日　読売新聞） ビタミンＫ２で肝がん抑制 ウイルス性肝硬変の患者がビタミンＫ２剤を何年も飲み続けると、肝がんに進行する確率が標準的な治療のみの患者に比べ約５分の１にまで下がる。塩見進・大阪市立大教授らのグループがそんな研究結果を米医師会誌（２１日発行）に発表する。ビタミンＫ２剤は骨粗鬆症（こつそしょうしょう）の薬として普及しており、同グループは「副作用が少ない安価な薬で肝がん抑制の可能性を示せた」という。 ビタミンＫ２は納豆などに多く含まれる成分。研究の対象となった患者４０人は皆、男性より骨がもろくなりやすい女性で、骨粗鬆症と早期のウイルス性肝硬変を併発していた。９６年から約８年間、経過を追った。 ２１人は肝臓を保護する薬剤を使う標準治療に加え、ビタミンＫ２剤「メナテトレノン」を毎日４５ミリグラム飲み、１９人は標準治療だけを続けた。その結果、肝がんに進行したのは、Ｋ２を飲んだ患者では２人、飲まなかった患者では９人だった。 この結果をもとに１年間に発がんする確率を計算すると、飲んだ患者は１．６％になる。飲まなかった患者は８．８％で、ウイルス性肝硬変になった患者の全国平均（８％前後）に近かった。 小俣政男・東京大教授（消化器内科）は「ビタミンＫ２が肝がんの再発を抑えることを示す研究が別のグループから発表されているが、今回は肝がんへの進行を抑える効果もうかがわせる。　ただ、抗がん剤のように劇的には効かないだろう」と話す。（平成１６年７月２１日　朝日新聞）

胃がんの内視鏡治療、取り残し６％　 内視鏡による早期胃がん切除が広まる中、消化管内視鏡治療研究会は１０日、患者の６％でがんの取り残しや再発があり、２％では胃に穴があく問題が起きているとする調査結果を発表した。２３施設を対象にした調査の途中集計だが、こうした実態が定量的に明らかになったのは初めて。日本胃癌（がん）学会は今回の結果も参考に、来春から大規模な全国調査を実施する計画だ。 同研究会代表世話人の斉藤大三・国立がんセンター中央病院内視鏡部長らが、国立がんセンターや神戸大付属病院など２３施設で００〜０１年に治療を受けた２２８８症例を分析して分かった。男女比は３対１、平均年齢は６９歳。 ただ、約３分の１の施設が未回答。また再発した時期が確認できていないなどの限界がある。斉藤さんは「数字が独り歩きしては困るが、大体の傾向はつかめた。　回答を促し、来春までには正確な数字を出したい」と話している。 胃がんの内視鏡治療では、内視鏡でがんを見ながら、先端の器具で胃表面のがんを切除する。開腹して胃を切除する必要がないため体への負担が小さい一方、視野が悪い中で治療するため高い技術が要求される。 普及するにつれ、不完全な治療や、胃に穴があくなどの合併症が問題になり、内視鏡治療の適応範囲の見直しや、手がける医師の限定などが課題になっている。（平成１６年７月１１日　朝日新聞） 陽子線でがん治療、２例目の保険適用 副作用の少ない陽子線によるがん治療が、兵庫県立粒子線医療センター（新宮町、５０床）で高度先進医療と認められ、一部に健康保険が適用できる見通しとなった。中央社会保険医療協議会の専門家会議が９日までに了解したためで、８月にも実施される。　昨秋承認された国立がんセンター東病院（千葉県柏市）に続く２件目で、治療の広がりが期待される。 Ｘ線など従来の放射線は病巣以外にも影響を与えてしまうのに対し、陽子線はがんの位置や大きさに合わせて線量を調節し狙い撃ちできる特徴がある。１回の治療が短時間で、通院治療も可能。手術が難しい頭頸（とうけい）部のがんや肝臓などの臓器のがんの治療に期待され、筑波大陽子線医学利用研究センター（茨城県つくば市）や静岡県立静岡がんセンター（長泉町）などでも実施されているが、医療費が高額（約４００万円）で、患者の負担が課題だった。 兵庫県立粒子線医療センターは０３年に陽子線がん治療を始め、これまで約３２０例実施した。高度先進医療の基準の病床数（３００床以上）を満たさないが、政府の規制緩和方針を受け、厚生労働省が周辺病院との連携などから判断する方針に転換し、可能になった。 高度先進医療が認められれば、医療費のうち入院・検査料など約１００万円が健康保険の対象となり、残りが自己負担となる。（平成１６年７月９日　朝日新聞） 牛乳に大腸がん危険低下の効果　 牛乳やカルシウムには大腸がんの危険を低下させる効果があることが分かったと、米ハーバード大などのグループが７日付の米国立がん研究所雑誌に発表した。欧米５カ国で行われた１０の疫学調査（計約５３万人が参加）のデータを分析した結果、１日当たり５００グラム（２００ｃｃのコップ約２杯半）の牛乳を飲むと、大腸がんの危険が１２％減少することが明らかになったという。カルシウムの大腸がん予防効果は動物実験では指摘されていたが、人への効果が大規模調査で判明したのは初めて。調査は主に１９８０年代に行われ、６−１６年にわたって追跡。牛乳とヨーグルト、チーズの摂取と大腸がんの関係を調べたところ、ヨーグルトでも予防効果を示す傾向がみられたが、統計データで予防効果が確認されたのは牛乳のみだった。カルシウムについては、摂取量が１日１０００ミリグラム以上になると、それ以下の場合に比べ女性は１５％、男性は１０％、大腸がんの発生が減るとしている。（平成１６年７月７日　産経新聞） がん治療専門医の認定開始へ　 がん治療に携わる医師らでつくる日本癌（がん）治療学会（理事長＝北島政樹・慶応大医学部長）は、外科医や内科医らを対象に、抗がん剤を使う治療にたけた「がん治療専門医」の認定を来夏から始める。副作用が強い抗がん剤を、安全で効果的に使うには知識や経験が必要だが、専門知識の不十分な医師らによるミスが後を絶たない。今年度始まった国の「第３次対がん１０か年総合戦略」でもうたわれるなど専門医の育成が急がれている。 癌治療学会の会員は約１万４０００人で、外科医が７割を占める。抗がん剤は手術前や術後に使うことが多いことから、学会は「切った後の治療」にも責任が持てる医師の養成を目指す。外科と内科のほか放射線科、婦人科なども含める。 がん治療の臨床試験の経験が５年以上あること、論文発表、学会の教育セミナー参加などを条件に認定試験を行う。資格は５年おきに更新する方針。　初年度で約１千人の認定を見込んでいる。 さらに学会は併用してはいけない抗がん剤を一緒に使ったり、量を誤ったりするミスが相次いでいることから、ミスの報告制度を近く開始。　データベースを作ってミス防止に役立てる一方、ミスが起きた時の適切な治療法の指導などを行う。 抗がん剤は、がんの種類や病状によって使い方や使う量が異なる。それを間違えたり、副作用への対応を誤ったりすると患者の命にかかわる。内科医らでつくる日本臨床腫瘍（しゅよう）学会（約２０００人）も２年後をめどに専門医の認定を目指している。 北島さんは「がん治療を行う医師は化学療法を含めてトータルな治療ができるのが理想。　国民が納得して治療を受けられるシステムを作りたい」と話す。（平成１６年５月３０日　朝日新聞） 肺がん、手術後の抗がん剤投与で生存率が向上 早期肺がんの手術後に抗がん剤を経口投与すると、生存率が向上することを東京医科大の加藤治文教授（呼吸器外科）らが約１０００人対象の臨床試験で確認し、２５日発表した。　肺がん手術後の抗がん剤投与の効果を大規模に実証した例は極めて少なく、新たな治療法として期待されるという。臨床試験は９４年１月〜９７年３月、全国の大学病院など１１０施設で実施。対象はリンパ節などへの転移がない早期の肺がん「１Ａ」（がんの大きさ３センチ以下）と「１Ｂ」（同３センチより大）で、手術でがんが完全に切除された患者。インフォームド・コンセントを得たうえ、抗がん剤「テガフール・ウラシル」を２年間投与する群４９１人と、非投与群４８８人に分け、追跡調査した。５年間の生存率を比べた結果、「１」期全体では投与群８７．９％、非投与群８５．４％だったが、「１Ｂ」期では、投与群８４．９％、非投与群７３．５％と差が開いた。統計学的にはこの差は、１年間の平均死亡リスクを５２％低下させることになるという。軽い肝機能異常や食欲不振などの副作用がみられたという。　「テガフール・ウラシル」は、がん細胞のＤＮＡ合成を阻害する抗がん剤。加藤教授らは、手術によって、肺のがん細胞は取り除けても、血液を通して全身に散らばったがん細胞や、発見できない微小ながん細胞の、転移や再発を防ぐ効果があったのではないかとみている。　同大の坪井正博助手は「肺がん手術後の治療はこれまで、がんの進行度にかかわらずほぼ同じだったが、今回の結果で、１Ｂ期の患者さんは、この抗がん剤を飲むという選択が生まれるだろう」と話している。（平成１６年５月２５日　毎日新聞） 乳がん、超音波で焼き切る　傷つけずに乳房温存 乳房に傷をつけずがん細胞だけを超音波で焼き切る新治療法を宮崎市の「ブレストピアなんば病院」（難波清院長）が導入し、英国の施設などと共同で国際臨床試験を始めると、２０日発表した。ＭＲＩ（磁気共鳴画像化装置）で位置を確かめながら、超音波をがん細胞に集中して当てる方法で、治療効果や副作用を確認するという。この治療法は米ハーバード大のヨーレス教授らが開発した。数百本の超音波を虫眼鏡の原理で１点に集め、６０〜８０度の熱でがん細胞を焼く。エネルギーを集中させた部分以外は低温のため、乳房を傷つけることはないという。対象は２センチ以内の乳がん。 患者はＭＲＩと超音波照射装置が組み合わされたベッドの上にうつぶせになり照射を受ける。１カ所につき約２０秒照射し、約９０秒冷却する。これを３０〜４０回繰り返し、がん細胞を焼く。手術時間は約２時間半で、全身麻酔は必要ない。臨床試験では、焼き切れないがんが残るかどうかや、やけどなどの副作用がないかなどを確認する。同病院は４月、患者の同意を得て、通常の乳房温存手術でがんを摘出する前に新治療法を実施した。がんのあった部分を手術で取り出して検査したところ、がん細胞は見つからなかったという。難波院長は「保険診療の適用には５年以上必要かもしれない。自費であれば約１５０万円かかるが、今すぐにも実施できる」と話している。（平成１６年５月２０日毎日新聞） １日にたばこ１０本で肝臓がん再発率２倍 治療して肝臓がんの病巣が消えても、１日にたばこを１０本以上吸う習慣があると、がん再発の危険性が約２倍に高まることが、北里大医学部の渋谷明隆講師の調査で分かった。 同大病院で１９９１―２００２年に肝臓がん治療を受け、見かけ上がん病巣が消えた１３１人を追跡調査。再発した７３人について、性別、年齢、治療法、生活習慣など様々な角度から分析し、再発を招いた原因を探った。その結果、毎日１０本以上の喫煙習慣がある人が肝臓がんを再発する確率は、そうでない人の１・８倍だった。　最も強い関連があったのはＣ型肝炎ウイルス感染の有無で、感染者の再発率は非感染者の約３倍。肝臓に複数のがん病巣があった場合も、再発率は約２倍だった。　それ以外に目立った差のある要因はなかった。渋谷講師は「三つの再発要因のうち、喫煙だけは自分の努力で解決できる。肝臓がんの治療をした人は、禁煙した方がいい」と話している。（平成１６年５月１７日　読売新聞） がん検診、ＭＲＩで全身を一度に 全国に普及しているＭＲＩ（磁気共鳴画像化装置）を使い、全身のがんを一度に調べる手法を、東海大の今井裕教授（画像診断学）らの研究グループが開発した。同じ目的で使われるＰＥＴ（陽電子放射断層撮影装置）よりも画像が鮮明で、放射線被ばくがない。　費用もＰＥＴの約６分の１で、早期がん発見のための集団検診への応用が期待されている。　ＭＲＩの撮影方法のうち、脳こうそくの初期診断に使われている拡散強調画像法を利用した。この方法は水分子の動きの強弱を画像化する。 がん細胞は正常細胞に比べて密集する傾向があり、がん細胞では水分子の動きが鈍くなる。同グループはこの性質に着目して、ＭＲＩの拡散強調画像を繰り返し撮影することで、全身のがん細胞を一度に画像化することに成功した。これまで、胸や腹部を撮影する場合、呼吸に伴う動きの影響で正確な画像が得られないと考えられてきた。同グループは撮影中に息をしても影響がないことを確かめ、技術的な工夫を重ねて実用化した。　体の断面は３ミリ程度の幅で撮影される。撮影に要する時間は準備を含めて約３０分。　肝細胞がんはやや写りにくいものの、その他の多くのがんは５ミリ程度の大きさでもとらえられるという。同大は昨年秋から、この手法をがん患者の検査に導入した。最初にがんができた原発部位や、がんの転移先を見つけるなどの実績を上げている。　同グループの高原太郎講師は「ＰＥＴと違って被ばくがなく、費用も安いので、がんの集団検診に応用できる」と話している。（ＭＲＩとＰＥＴ）　ＭＲＩは巨大な磁石の中に人間を入れ、体内の水などに含まれる原子の状態変化を利用して、コンピューターで画像化する。　ＰＥＴは陽電子を出す放射性同位体で標識をつけた薬剤を注射して体内に取り込ませ、その分布を画像化する。　通常の検査では見つけられない小さながんを発見できるとして注目されているが、普及率は低い。（平成１６年５月３日　毎日新聞） がん診断、遺伝子から抑制薬剤を生成　 がんを見つけて治す機能を持つ遺伝子のＤＮＡ（デオキシリボ核酸）製の「ＤＮＡコンピューター」を、イスラエルのバイツマン科学研究所の研究チームが発明し、英科学誌「ネイチャー」に発表した。試験管内で、がんの遺伝子診断からがんを抑制する薬剤生成までを実現したのは世界初。研究チームは「将来は、生体内のＤＮＡコンピューターが病気を診断し、治療可能になるかもしれない」としている。研究チームは、特殊な酵素を組み込んだＤＮＡコンピューターを作り、がんの遺伝子が新たな細胞を作るための情報を伝えるメッセンジャーＲＮＡ（リボ核酸）の有無に反応する性質を持たせた。反応があれば、「がん」と診断。コンピューターのＤＮＡの一部を切り離し、がん細胞の増殖を抑制、破壊するＤＮＡの断片を作り出す。研究チームはこのコンピューターを使い、外から手を加えず、試験管内で肺がんと前立腺がんの小さな細胞の診断から薬剤生成までの流れを確認した。ＤＮＡコンピューターに詳しい陶山（すやま）明・東京大大学院教授（生物物理学）は「外から制御せずに自律的な処理を実現しており評価できる。しかし、実用化に向けては、材料となるＤＮＡや酵素の改良、複雑な診断の実現などが課題になるだろう」と話している。（平成１６年５月３日　毎日新聞） 初期大腸がん、８割判定可能・がんセンターが新技術 国立がんセンターは大腸がんを高い精度で発見できる新しい検診技術を開発した。便に混ざった細胞を調べてがん遺伝子の有無を判定する。大腸がんは早期発見が難しいが、新手法を使えば初期がんの約８割を見つけられるという。今夏に大規模な評価試験を実施し、日立製作所と組んで来年にも実用化する。大腸がんは食生活の変化で患者数が急増。国内で年間約３万8000人が死亡し、がんの中では肺がん、胃がんに次いで多い。便に付着した血液（潜血）で判定する検査法があるが、初期がんや大腸の奥深くのがんは発見が難しかった。 開発した手法は約10グラムの大便を採取し、腸内ではがれ落ちた細胞を特殊な微粒子やフィルターなどでふるい分ける。この細胞の遺伝子を装置内で増殖させ、悪性腫瘍（しゅよう）に特有の遺伝子の有無を調べる。　同センター研究所支所がん治療開発部の松村保広部長らが開発した。（平成１６年４月２１日　日本経済新聞） がん放射線治療、設備で生存率に３倍の差 放射線治療が有効とされる子宮頸（けい）がんや食道がんでは、適切な機器を使えるかどうかや機器の性能によって生存率に最大で約３倍の格差があることが、厚生労働省の研究班（班長＝手島昭樹・大阪大教授）の調査で分かった。予算不足で病院側が十分に機器を備えていない例が少なくないという。研究班は放射線治療をする約７００病院から７５施設を選び、９５〜９７年に放射線治療を受けた患者の治療成績を調べた。進行した子宮頸がんの場合は手術をせず、子宮内に入れた管から放射線で治療する「腔（くう）内照射」をすることが多い。この治療を受けた患者の５年後の生存率は進行度３期で６４％、より進んだ４期で３８％。一方、機器がないなどの理由で受けていない患者だとそれぞれ２３％、１３％だった。腔内照射をするには、１億円前後する専用機器が必要になる。体の奥にできる食道がんでは、エネルギーの高い放射線機器で治療を受けた患者の３年生存率は、３期で１８％。低エネルギーの機器だと５％だった。最近は１台で高低のエネルギーを選べる機器が出ており、価格は２億〜３億円ほど。放射線が外部に漏れないようにする工事費も必要になる。手島教授は「放射線治療の対象となるがん患者は増え続けている。より適切な治療ができるよう、病院や行政は装置の充実に向けて努力するべきだ」と話す。（平成１６年４月２２日　朝日新聞） 緑茶カテキン、がん細胞の増殖半減 緑茶に含まれるカテキンの主成分が、がん細胞表面のたんぱく質にくっついてがん細胞の増殖を抑えていることを、九州大学の研究グループが突き止めた。緑茶2―3杯から血液に吸収される程度のごくわずかな量でも、がん細胞の増殖力を半減させる。抗がん剤など新薬開発につながる成果として注目されそうだ。 九大大学院農学研究院の立花宏文助教授らは、緑茶のカテキンのほぼ半分を占める物質「ＥＧＣＧ」と、悪性度の高いがん細胞にみられる転移関連たんぱく質との関係に注目した。乳がんや肺がんの細胞に微量のＥＧＣＧを加えたところ、転移関連たんぱく質を持つがん細胞は、そうでない細胞に比べ、増殖がほぼ半分に抑えられた。実験結果から、ＥＧＣＧが転移関連たんぱく質を標的として結合し、がん細胞に作用していることがわかった。緑茶成分にがん細胞の増殖を抑える働きがあることは知られていたが、仕組みが一部でもわかったのは初めてという。今後、動物実験などで抗がん効果を詳しく検証する。（平成１６年３月１５日　日本経済新聞） 癌が気になる人は「減煙」より「禁煙」を 癌にはなりたくない、でもたばこは止められない。そんな人の多くが取り組むのが「減煙」。せめてたばこの量を減らして、少しでも発癌物質を体に入れないようにしようというわけだ。だが、米国で行われた研究で、たばこを吸う本数を減らしても、体に取り込まれる発癌物質の量は意外と減らないことがわかった。研究結果は、米国国立癌研究所（NCI）が発行するJournal of the National Cancer Institute誌１月21日号に掲載された。たばこが関係する癌というと、真っ先に頭に浮かぶのが肺癌。しかし、実は肺癌のほかにも、胃癌や肝臓癌、頭頚部癌、膵臓癌など様々な癌にかかるリスクが喫煙により増えることがわかっている。ちなみに、一昔前に「たばこを吸う人では乳癌が少ない」との発表があったが、その後の大規模な調査で、身内に乳癌の人がいない（乳癌の家族歴がない）人ではやはり、たばこで乳癌にかかるリスクが増えることが判明している。 たばこには様々な発癌物質が含まれているが、なかでもNNALと呼ばれる物質は、尿検査でどれだけの量が体内に取り込まれたかがわかる。そこで、米国Minnesota大学のStephen S. Hecht氏らは、153人の「わかっちゃいるけどやめられない」喫煙者に協力してもらい、ニコチン補助療法などを使って、半年かけてたばこの量を４分の１にまで減らす実験を行った。たばこを減らすと、NNALの量も減るかどうかを調べる実験だ。すると、153人中65人は、実験開始から１カ月でたばこの量をほぼ半分に減らすことに成功。２カ月目には目標である「４分の１まで減煙」を達成、半年後もそのペースをキープできた。１日１箱（20本）吸っていた人なら、１日５本にまで減らしたというわけで、なかなかのもの。ところが、尿に含まれるNNALやその代謝物の量は、最初の１カ月で３割減ったが、その後は全く減らなかった。たばこの本数をがんばって減らしたのに、努力が報われなかったわけだ。 どうしてこんなことになってしまうのだろうか。Hecht氏らはその原因の一つが、「たばこの吸い方の変化」にあるとみる。たばこの本数を減らした人では、１本のたばこを以前よりもフィルターに近いところまで吸ったり、煙を深く吸い込んでしまう。減煙に意味が無いわけではないが、この「代償行動」のため、思ったほど効果が出ないらしい。癌が気になる喫煙者は、たばこを減らそうとするよりも、思い切って止めた方がいいようだ。（平成１６年１月２２日　Medwave） ドセタキセルが食道癌に適応拡大 アベンティス・ファーマは１月19日、同社が販売する抗癌薬「タキソテール」（一般名：ドセタキセル水和物）が、食道癌に対する効能・効果の追加承認を同日付で獲得したと発表した。ドセタキセルは1996年に乳癌と非小細胞肺癌の治療薬として承認、胃癌、卵巣癌と頭頚部癌に対し適応拡大が行われていた。今回の食道癌に対する適応取得で、６種類の癌種に対する適応を持つこととなる。食道癌は、毎年およそ１万人が死亡する、予後の悪い癌の一つ。早い段階で見付かれば手術が第一選択の治療法となるが、進行・再発癌では化学療法が行われることが多い。また、最近では、化学療法と放射線療法の併用（化学放射線療法）が、手術に代わる治療法として注目されている。今回の承認根拠となった臨床試験は、日本で進行・再発食道癌患者52人を対象に行われた後期第２相試験。固形癌の治療効果判定基準であるRECIST基準で20.4％の腫瘍縮小効果が、単剤投与で認められている。同社ではドセタキセルと放射線療法の併用に関し、2004年２月から2008年３月までの約４年間、200例について安全性情報を収集する特別調査を実施する予定だ。（平成１６年１月２０日　medwave） タキソテール術前投与有効、乳がん患者生存率向上 乳がん手術前に抗がん剤を投与する術前化学療法で、5年生存率や腫瘍（しゅよう）縮小効果は、タキソテール（成分名ドセタキセル）が他の抗がん剤を上回るとする臨床試験結果を、英アバディーン大などのグループが、米国で開かれているサンアントニオ乳がんシンポジウムで3日（日本時間4日）発表した。治癒の目安である5年後の生存率の比較結果が出たのは初めて。発表資料や発表を聞いた東京都立駒込病院の戸井雅和・乳腺外科部長によると、試験はアンスラサイクリン系抗がん剤による標準的治療で腫瘍が縮小した患者102人を、2群に分け実施。一方はアンスラサイクリン系、もう一方はタキソテールを、3週間おきに投与する治療を4回繰り返したあと、手術をした。その結果、5年後の生存率は、タキソテールが97％、アンスラサイクリン系が78％だった。がん細胞が消えた患者はタキソテールで31％、アンスラサイクリン系で15％と、タキソテールの方が成績が良かった。（平成１５年１２月４日　日本経済新聞） 重粒子線治療、一部保険に 肺がんなどに対する放射線医学総合研究所（千葉市）の重粒子線治療について、厚生労働省が高度先進医療に承認、１日から入院費の一部などの費用が保険適用になった。対象は肺がん、頭頚部（けいぶ）がん、前立腺がん、骨・軟部組織がんの４種類で、転移のないもの。診断、検査、投薬、入院費用は健康保険が適用され、一連の重粒子線照射の費用３１４万円が患者負担となる。放射線の一種である重粒子線による治療は、炭素イオンを加速して患部に照射し、がん細胞をたたく。ほかの放射線治療と比べ周辺の正常組織への影響が少なく、痛みや副作用の少ない治療とされる。 同研究所は１９９４年の臨床試験開始以来、約１６００人の患者に実施、手術をした場合と同等の成績を挙げている。　同研究所は今後、がんが骨に浸潤して手術は危険が伴う患者や、手術すれば歩けなくなるなどの副作用が出る患者を中心に、年間３００人程度を受け入れる方針。（平成１５年１１月１日　中国新聞） がん抑える野菜、キノコ ブロッコリーや白菜などのアブラナ科野菜や、シメジやナメコなどのキノコを多く食べる人は、あまり食べない人に比べ、胃がんや大腸がんになりにくい。国立がんセンター研究支所（千葉県柏市）などの調査でこんな傾向がわかった。 長野県内の４か所の医療機関で、胃がんや大腸がんにかかった患者計３６４人と、人間ドックを受診した健康な５１７人に、日ごろどんなものを食べているか詳しく尋ね、年齢など、さまざまな条件を考慮して統計的に分析した。 すると、ブロッコリーや白菜、小松菜などアブラナ科の野菜を週３回以上食べている人は、週１回未満の人に比べ、大腸がん、胃がんになりにくいことがわかった。特にブロッコリーをよく食べる人で、その傾向が顕著だった。 キノコでも同様で、ブナシメジを週１回以上食べる人は、食べない人に比べて胃がんになりにくかった。 アブラナ科野菜やキノコ類は、がんを抑える可能性が以前から指摘されていた。花岡知之・同支所臨床疫学研究部室長は「統計的にも、ある程度は裏付けられたと思う」と話している。（平成１５年１０月２１日　読売新聞） 信州大など、細菌を運び役にがん狙い撃ちできる治療技術 信州大学と京都薬科大学のグループは腸内細菌を薬の運び役にしてがんを治療する技術を開発した。細菌ががん組織内で集中して増えるので、薬を病巣だけで作用させがんを“兵糧攻め”にすることが期待できる。　アレルギー反応が起きないことを動物実験で確認した。副作用の少ないがん治療用の薬物送達システム（ＤＤＳ）技術として実用化を目指す。 乳がんや肺がんなど固まりを作るがんは、組織内部の酸素が乏しい。　研究グループは、酸素が乏しい状態を好む腸内細菌のビフィズス菌に注目。この細菌に、がんへの栄養補給路を断つ血管新生阻害薬の「エンドスタチン」を作る遺伝子を組み込んだ。 乳がんなどの細胞を移植したネズミの血中にビフィズス菌を注入すると、菌はがん組織の中だけで繁殖。1週間後にはがん以外の部分からは菌がいなくなる。モルモットの血中に注射してもアレルギー反応が起こらず、生体には無害という。（平成１５年１０月７日　日経産業新聞） がんの重粒子線治療、高度先進医療に承認 厚生労働相の諮問機関「中央社会保険医療協議会」（中医協）は１日、放射線のひとつ、炭素イオン線（重粒子線）を用いたがん治療を、医療費の一部が医療保険から給付される高度先進医療として承認した。　来月１日から実施される見通しで、この治療法の普及に道が開かれた。 承認を申請したのは、この治療法を行っている独立行政法人放射線医学総合研究所重粒子医科学センター病院（千葉市）。放射線のうち、Ｘ線やガンマ線は、体の表面近くで最も線量が強く、深くなるにつれ弱くなる。　一方、重粒子線は、がんの病巣がある部分で線量が最も強くなるようにコントロールできるのが特徴。　これにより病巣への集中的な照射が可能になるとともに、病巣の前後にある正常な組織へのダメージを最小限に抑えることができる。同病院では炭素イオン線を用いた重粒子線治療を９４年６月に開始。　今年２月時点での症例数は１４６２となった。 治療費の総額は約４００万円だが、今回の承認で、入院料や薬、検査などに保険が適用されることになる。　重粒子線治療にかかる費用約３００万円は自己負担だ。（平成１５年１０月１日　朝日新聞） 最新機器でがん検診、受診者を公募　国立がんセンター 国立がんセンター（東京都中央区）は１日、がん予防・検診研究センターを開設し、来年２月から実施するがん検診の受診者の公募を始める。　先端の診断機器を組み合わせ、ほぼすべての臓器を対象にするのが特徴。　日本のがん研究の中枢にある同センターが検診に乗り出すのは初めて。　検診後、５年間の追跡調査でデータを集め、効果的な検診方法の確立や、がんと生活習慣との関係究明などをめざす。 検診は年間５０００人の予定で、まず男女計２０００人を公募する。　対象は男性が５０〜６９歳、女性が４０〜６９歳で、これまで「がんやがんの疑いがあるとされたことのない人」。　将来の遺伝子解析に備えた血液の保存など研究への協力が前提となる。今回公募分の検診は来年２月から６月の間に２日間かけて実施する。　食道、胃、乳房、前立腺など１３の臓器を主な対象とし、内視鏡、超音波、ＭＲＩなどの検診方法を組み合わせる。　費用は自己負担で、男性が９万５０００円、女性が１３万円。　最新の画像診断「ＰＥＴ検査」も８万５０００円で追加できる。応募の締め切りは３１日で、定員を上回る場合は抽選する。 がん検診は、各自治体などで広く行われているが、検診後の生存率など基礎データはまだ不足しており、検診方法や治療の選択法も確立されていないのが実情。　同センターではこうしたデータの収集や、がん検診の教育・研修プログラムの作成をしたいとしている。 申込書などの請求は同センター事務局（〒１０４・００４５　東京都中央区築地５の１の１）へ、はがきかファクス（０３・３５４７・５３０４）で。（平成１５年１０月１日　朝日新聞） ビール、乳がん抑制効果　 ビール成分に乳がんの発生を抑える働きがあることが、キリンビールと国立がんセンター、岡山大学の研究グループのラットを使った実験でわかった。ただしアルコールは乳がんの危険因子との報告もあり、研究グループは「適量の飲酒を心掛けてほしい」という。名古屋市で開催中の日本癌（がん）学会で２５日発表された。研究グループは、生後６週目の雌のラット３０匹に、凍結乾燥したビール粉末を４％入れた飼料を２２週間にわたり食べさせた。人間では１日当たりビール大瓶１本を飲むことに相当するという。さらに、実験開始１週間後から３週間後にかけて、乳がん発生の原因となる発がん物質「ＰｈＩＰ」を合計８回経口投与した。　ビール粉末を食べさせない以外は、同様の飼育をしたラット３０匹との間で乳がんの発生率を比較したところ、ビール粉末を食べたラットの乳がん発生率は３８．５％で、食べていないラットの７３．３％を大幅に下回った。これまでの研究で、ＰｈＩＰがＤＮＡ（デオキシリボ核酸）と結合体をつくると、ＤＮＡに異常が生じ、がんになる危険性が高まることが分かっている。実験後の解剖で、ビール粉末を与えたラットの乳腺では、この結合体の数がビール粉末を加えなかったラットの約４分の１になっていた。ビール粉末がＰｈＩＰの作用を促進する酵素「ＣＹＰ１Ａ２」の働きを抑制することも分かった。研究チームによると、ビール原料のホップに含まれる苦味成分のイソフムロン類が関与しているとみられるという。乳がんの患者数は３万３６７６人（９８年厚生省調べ）。　女性の部位別がん患者数も乳がんが１５．８％と一番多く、年々増える傾向にある。（平成１５年９月２５日　毎日新聞） チョウに抗がん物質　タンパク質が細胞破壊 モンシロチョウのサナギと幼虫に含まれるタンパク質に、がん細胞を壊す働きがあることが若林敬二・国立がんセンター研究所副所長らの研究で分かった。名古屋市で２５日から始まる日本癌（がん）学会で発表する。このタンパク質は、種々の人間のがんにアポトーシス（細胞死）を起こす作用が実験で確かめられ、細胞レベルでは一般の抗がん剤を上回る効果があった。正常な細胞に影響しないようにする方法の開発など、患者への応用には課題が多いが、新たな抗がん剤につながる研究として注目されそうだ。同研究所はこのタンパク質を「ピエリシン１」と命名した。若林副所長らによると、がんの培養細胞を使った実験で、多種類のがんに微量で効果があった。特に子宮、胃、大腸のがんの増殖を強く抑えた。がん細胞のＤＮＡに結合し、アポトーシスを誘発していた。ピエリシン１の量はモンシロチョウの生体内では、幼虫期後半に増加してサナギの初期に最多となるが、成虫ではほとんどなくなる。このため、変態に関与するか、外敵防御の役割をしていると考えられるという。類似の物質はオオモンシロチョウでも見つかった。同副所長は「ピエリシンの本来の働きや作用の仕組み、動物にも同様の物質がないか調べたい」と話している。《アポトーシス》　生物にとって有害だったり、不要になったりした細胞を除去するための仕組みで、プログラムされた細胞死といわれる。細胞が断片化、凝縮するとともにＤＮＡも断片化する。（平成１５年９月２４日　産経新聞２００３・９・２４） 大腸がん、新手法で便から判定　精度８０％　 日本人に増えている大腸がんを、便から見つける新しい手法を、国立がんセンターがん治療開発部の松下尚之医師と松村保広部長が開発した。集団検診で普及している「便潜血法」を上回り、８０％以上の精度が期待できるという。２６日、名古屋市で開かれている日本癌学会で発表する。がん患者の便の中には、がん細胞や、新陳代謝ではがれ落ちた正常細胞が混在している。松村部長らは、正常な細胞のほとんどが壊れているのに対し、がん細胞が細胞の形を保って生きていることに着目し、それだけを選別する手法を開発した。少量の便を特殊な溶液の中で砕き、フィルターでこした後、細胞と結合しやすい抗体を付けた磁気ビーズ（金属製、直径４・５マイクロメートル）を入れ、細胞が集まったところを磁石で回収する。これで、壊れた細胞は取り除かれ、がん細胞だけが残る。この試料中の細胞にがん遺伝子があるかどうかを調べて、がんの有無を判定する。大腸がんの患者１４人を対象にした試験では、１３人から狙い通りにがん遺伝子を検出できた。これに対し、健康な７人は全員「陰性」と出た。患者、非患者計約２００人を対象にした比較試験が進行中で、がん遺伝子の種類を増やすことで、８０％以上の精度を維持できるという。「便潜血法」は、大腸がんの症状である出血を試験薬で調べる。１回の検査で見つかる確率は６割程度と言われ、米国では７割以上が見逃されているとの報告もある。　一方、痔や良性腫瘍が「陽性」と判断され、精密検査の結果否定されるケースも少なくない。（平成１５年９月２５日　毎日新聞） 黒酢で大腸がん予防 タマノイ酢（大阪府堺市、播野勤社長）は24日、玄米を原料とする黒酢の濃縮エキスをラット（大型ネズミ）に長期間投与したところ、大腸がんを予防する効果を確認できたと発表した。金沢医科大学と京都大学との共同成果で、25日から名古屋市で開く日本癌学会で発表する。 ラットに発がん物質を投与した後、水を与えるグループと黒酢エキスを与えるグループに分けて、35週間後に大腸を調べた。　水を与えたグループでは20匹中、16匹でがんが発生したのに対し、濃度0.1％の黒酢エキスを与えたグループ群は7匹しか発生しなかった。 黒酢に含まれる成分が、がん発生を予防したとみている。今後は、この成分を特定する研究などを進める。（平成１５年９月２５日　日経産業新聞） 結腸がん、肥満女性は「死亡リスクが高い」 女性は肥満の度合いが高いほど、結腸がんで死亡する危険性が高くなるとの疫学調査結果を、名古屋大大学院の玉腰浩司講師（公衆衛生学）らがまとめた。一方、男性では、肥満と結腸がんとの間に明確な相関関係はみられなかった。２５日から名古屋市で開催される日本癌（がん）学会で発表する。調査には国内の２４研究機関が参加した。１９８８〜９０年に４０〜７９歳だった全国の男女約１０万人の身長、体重などを調べ、対象者を９９年まで追跡した。その間に結腸がんで死亡した２４９人を特定し、肥満の判定基準（ＢＭＩ）との関係を分析した。ＢＭＩは体重（キロ）を身長（メートル）の２乗で割った数値で、２２が「標準」、２５以上が「肥満」、１８．５未満が「やせ」と判定される。分析の結果、ＢＭＩが２８以上の女性は、ＢＭＩが２０以上２２未満の女性に比べ結腸がんで死亡する危険性が３・４１倍になっていた。２６以上２８未満の場合も同２．２７倍、２４以上２６未満の場合も同２．２３倍になった。２０歳のころにＢＭＩが高かった女性や、２０歳を過ぎてからＢＭＩが大きく増加した女性も結腸がんで死亡する危険性が高まるとの結果も出た。食生活の欧米化が結腸がんの増加につながっているとされるが、玉腰講師は「女性だけがこのような結果になった理由はよく分からない。　これからの研究課題だ」と話している。（平成１５年９月２４日　毎日新聞） 幹線道５０ｍ圏内、肺がん発症１．８倍 交通量が多い幹線道路から５０メートル圏内に住んでいた人は、それより離れた地域の人より肺がんになる率が約１・８倍も高いことが千葉県がんセンターの三上春夫・疫学研究部長らの調査でわかった。ディーゼル車の排ガスに含まれる微粒子が、肺がんのなりやすさに関係するとの説はあるが、実際の患者データで裏づけられたのは初めて。　２５日から名古屋市で始まる日本癌（がん）学会で発表する。三上部長らは、「トラック街道」と呼ばれる幹線道路が通っている同県内の１市で、１９７５年以降に肺がんになった患者６２２人の発症当時の住所を調査。幹線道路から５０メートル圏内に住んでいた人と、５００メートル圏内の人に分けて、発症率を比べた。その結果、８５年以降、幹線道路から５０メートル圏内での発症率が、５００メートル圏内より高くなってきたことが判明。特に９０―９４年の５年間では、１・８３倍（男性１・７６倍、女性２倍）も、肺がんになる確率が高かった。（平成１５年９月２２日　読売新聞） 飲酒男性、結腸がんの危険は２倍 お酒を飲む習慣がある男性は結腸がんになる危険が約２倍になる。愛知県がんセンター研究所の若井建志主任研究員らが約5万8000人を約7年半追跡調査したところ、こんな関係が13日までに明らかになった。禁酒した人でも危険度は同様で、同主任研究員は「定期的に飲む人は、やめてもすぐにはリスクが下がらない」と指摘している。名古屋市で25日に始まる日本癌（がん）学会で発表する。同主任研究員らは、1988―90年に当時40―79歳の男女に生活習慣を尋ね、平均7年半、追跡調査した。この間に、結腸がんになったのは約420人。飲まない、禁酒中、飲んでいるグループごとに、結腸がんになった人の割合を調べた。飲まないグループを基準にすると、飲酒中の男性は結腸がんの罹患（りかん）率が２倍近くだった。禁酒中の男性も２倍をわずかに超えた。酒量と危険度に相関関係はみられなかった。女性では、禁酒中の人だけ、罹患率が約1.6倍と高かったが、理由はよく分かっていない。（平成１５年９月１３日　日本経済新聞） 肺がん手術５年後の生死、遺伝子で予測 肺がんの手術を受けた患者が、５年後も生きていられるかどうかを遺伝子から予測する方法を、愛知県がんセンター（名古屋市）が開発し、１１日発表した。同センターは、予測で早くから再発対策を講じれば死亡率が下げられると期待している。９６〜９７年に同センターで肺がんの手術を受けた患者５０人のがん組織から、約１万種類の遺伝子を取り出した。患者の５年後の状態と、遺伝子の関連をコンピューターで解析したところ、特定の遺伝子の使われ方をみることで、５年後の生存の可能性を約９割の確率で判定できることをつきとめた。 肺がんは、がんの中で最も死亡者が多く、年間５万人以上が亡くなっている。　この方法を使えば、手術後に再発・転移で亡くなる恐れのある患者には、これまでより早い段階で抗がん剤による補助療法を始めて生存率を上げられる可能性がある。　一方、生存の可能性が高い患者には不要な抗がん剤を使わないなど、個々の患者にあわせた治療が出来るという。 高橋隆・同センター研究所分子腫瘍（しゅよう）学部長は「できるだけ早く、病院で高度先進医療として患者さんにこの方法を使ってもらえるようにしたい」と話している。名古屋市で２５日から開かれる日本癌（がん）学会で発表する。（平成１５年９月１１日　朝日新聞） スイートコーンにがん抑制効果 スイートコーンには、がん抑制効果があります。キユーピーは弘前大学医学部の佐々木甚一教授と共同で、スイートコーンに含まれるフィトグリコーゲンに抗腫瘍（よう）効果があることをマウスを使った動物実験で確認した。来月中旬に東京都内で開催される日本農芸化学会関東支部大会で発表する。実験では、乾燥したスイートコーン1ミリグラムを１週間与えたマウス群と、与えなかったマウス群にそれぞれがん細胞を移植して違いを分析。スイートコーンを投与しなかったマウスは３週間後に100％腫瘍ができたのに対し、食べさせたマウスで腫瘍を形成したのは20％にとどまった。 フィトグリコーゲンをマウスの腫瘍に直接投与しても腫瘍は小さくなるが、スイートコーンそのものを食べさせるとより強い抗腫瘍効果が認められたという。（平成１５年９月１０日　日経産業新聞） 乳がん、視触診のみ廃止　 見落としが続いている乳がん検診のあり方について、厚生労働省は視触診のみの検診を廃止して乳房Ｘ線撮影（マンモグラフィー）を全面的に導入するなど大幅に見直す方針を固めた。近く専門家を集めた検討会を立ち上げ、今年中に結論を出して全国に通知する。　現在、半数近い市町村で、乳房を触ってしこりの有無を調べる視触診のみの検診が行われているが、このままでは見落としが頻発しかねないと、見直しに踏み切った。 厚労省が００年度にまとめたがん検診の有効性評価では、視触診だけの検診は「死亡率を減らす効果がない」とされた。だが、視触診だけの検診を受けた人は０１年度に２８３万人に上るのに対し、「効果がある」とされるＸ線撮影と視触診の併用検診を受けた人は４５万人にとどまっている。 産婦人科や整形外科など専門外の医師が視触診検診に携わることが多く、今夏、相次ぐ見落とし例が問題になった。厚労省は、０５年度からの老人保健第５次計画を前倒しして、検診を見直す必要があると判断した。 まず視触診のみの検診については「効果がない」とし、事実上の廃止を求める。この指導は法的根拠はないが、「効果がない」とされた検診を続ける自治体は来年度からなくなるとみている。　従来、視触診検診にあたっていた専門以外の診療所などは、検診ができなくなる可能性がある。 一方、５０歳以上を対象としていたＸ線撮影と視触診の併用検診については、４０歳以上に引き下げる方向で専門家の意見を聞く。米国やオーストラリアなどは、Ｘ線撮影単独か、視触診との併用を４０歳以上の検診に義務づけており、世界的な水準に追いつくことになる。 なお、３０代の検診については、Ｘ線撮影よりも超音波（エコー）検査の方ががんを発見しやすいとする専門家もおり、どのような検診にするか、専門家の判断を仰ぐ。 今後、Ｘ線撮影の全面導入には解決すべき問題が少なくない。ひとつは技量だ。厚労省は、Ｘ線撮影検診について、乳房の撮影にたけた診療放射線技師や画像を分析する読影能力のある医師に限定していく方針だ。 現在、日本乳癌（にゅうがん）学会などでつくるマンモグラフィ検診精度管理中央委員会が、読影能力の高い医師や撮影技術の高い技師の資格制度を設けている。しかし、技量の高いＡ、Ｂ級の医師、技師は都市部や大病院に集中しており、さらなる有資格者の養成も検討していく。 また、財政的には１台３千万円以上するといわれるＸ線撮影の機器をどう整備するかの態勢づくりが課題だ。　厚労省は、そのための財源や、市町村の検診費負担などについて、地方交付税を握る総務省との折衝を始めている。　新たな財源が必要かどうかも検討する。＜乳がん検診＞　乳がんにかかる人は９８年度に年間約３万３６００人（推計）に達し、女性では胃がんを抜いてトップ。乳がん検診は８７年から老人保健法に基づいて義務づけられ、３０歳以上を対象に主に視触診が実施されてきた。　だが、視触診のみの検診はがん発見につながらないとし、厚労省は９８年から法的な義務づけをはずすと同時に、補助金を廃止した。　現在は各市町村の判断で実施され、半数近い市町村で視触診のみの検診が続いている。　０１年度の受診率は１２・３％にとどまる。（平成１５年９月８日　朝日新聞） がん促進酵素、作用抑えるたんぱく質発見　 活性化すると細胞の異常分裂・増殖を誘発し、がんを促進する酵素「マップキナーゼ」の作用を抑えるたんぱく質を、神戸大大学院医学系研究科の杉浦麗子助教授（分子薬理・薬理ゲノム学）らの研究グループが発見した。がん抑制につながる研究として注目されそうだ。２１日付の英国の科学雑誌「ネイチャー」で発表される。マップキナーゼは、微量ながら細胞の中に存在し、活性化（リン酸化）することで、さまざまな情報を細胞内に伝える作用をつかさどる。しかし、極端に活性化すると細胞の異常分裂を引き起こし、がんの促進を手助けする。研究グループはマップキナーゼを不活性化させる酵素に着目。人間と同じくマップキナーゼを持ち、細胞分裂も行う酵母を用いて実験したところ、ＲＮＡ（リボ核酸）と結合したたんぱく質（Ｒｎｃ１）がマップキナーゼの動きを抑えることを発見。　マップキナーゼが活性化した状態の方がＲｎｃ１も活発に働くことも分かった。杉浦助教授は「抗がん剤の開発などに応用が可能だろう」と話している。西田栄介・京都大大学院生命科学研究科教授（細胞生物学）の話　ＲＮＡに結合したたんぱく質がマップキナーゼの作用を安定化させることの証明は初めてで、興味深い研究だ。がん治療への応用には、今回の現象が人間でも成り立つかどうか証明する必要があるだろうが、そのきっかけとなる成果と言える。（平成１５年８月２１日毎日新聞） 製薬各社、ガン疼痛治療薬の品ぞろえ強化 製薬各社ががん疼痛治療薬の品ぞろえを強化する。塩野義製薬と大日本製薬が相次ぎ新製品を発売。　田辺製薬と協和発酵も海外企業から新型薬剤の開発権を取得して製品化する。持ち運びや服用管理の容易な製品や即効性のある製品を投入、海外に比べ小さい疼痛薬市場の拡大につなげる。 田辺製薬は米セファロン社から日本での開発販売権を取得、2007年発売を目指して新薬を開発中。約10センチメートルの棒の先に薬剤が付いており、歯茎と唇の間にこすりつける仕組み。粘膜から成分を吸収するため錠剤より早く効き目が出る。 協和発酵は舌の下で溶かす新薬を開発している。スウェーデンのダイアバクト社から開発権を取得しており、2009年の製品化を目指す。（平成１５年８月１６日　日本経済新聞） 肺がん診療指針作成、進行患者へ抗がん剤推奨　 肺がんの診断から治療までを含めた包括的な指針を厚生労働省の研究班（主任研究者＝藤村重文・東北厚生年金病院長）が初めてまとめた。すでに転移し、手術が難しい肺がんへの抗がん剤治療を「生存期間を延長する」として強く推奨している。　がんの死因のトップを占める肺がんの治療のばらつきを減らすのが狙いだ。 日本肺癌（がん）学会や日本呼吸器学会、日本外科学会などの協力を得て、国内外約１千の論文を検討し、標準的な治療法をまとめた。 肺がんのほぼ８割を占める「非小細胞肺がん」は、自覚症状が出てからではすでに他の臓器などに転移していることが多く、その場合は手術ではなく抗がん剤での治療を強く勧めている。　治療しなければ１０％以下の１年生存率が、１５〜２５％に高まるという。　痛みからの解放など生活の質の改善も期待できるとしている。 非小細胞肺がんでも、がんが肺の中にとどまっている早期に発見できれば手術が中心になる。　手術後に再発防止のため�